軸受メーカー３社の２０２４年３月期は半導体不足の緩和などで自動車向けを中心に堅調に推移し、各利益段階を含め増収増益の見通しとなった。原材料高騰などの価格転嫁が進展するほか、物流費の低下も寄与する。不透明感は残るもののコロナ禍やウクライナ危機直後の苦境を脱し、安定した上昇基調へ転換をうかがう。

ＮＴＮは２４年３月期に売上高が初の８０００億円台に達する見通し。鵜飼英一社長は、「世界経済は厳しいが緩やかな回復が期待される」と成長を見据える。受注を伸ばし、価格転嫁も進める。人件費が増え、為替の円安効果も縮小するが受注増や売価と物流費の改善などで、営業利益も３００億円台へ復調を見込む。

２３年３月期は日本で営業利益を伸ばしたが、米欧で営業損益の赤字が前期から継続した。円安効果が薄れ、課題の利益率を改善できるかどうか経営の再生が問われる。鵜飼社長は「強みとなる等速ジョイント（ＣＶＪ）やハブベアリングで電気自動車（ＥＶ）向けの競争力を持続する」と攻めの姿勢も示す。

日本精工は２４年３月期に売上高９９００億円を見込む。市井明俊社長は「工作機械や半導体製造装置が後半にかけて緩やかに回復するシナリオ」を想定する。高止まりを見込む鋼材やエネルギー価格は売価転嫁を進め、賃金上昇も原価低減と売価転嫁で相殺する考えだ。２４年３月期の自動車事業の売上高は５８００億円（前期比１１・４％増）を計画。同事業の利益は前期から１６５億円改善し黒字転換を見通す。

２３年３月期は売価転嫁や費用抑制などで２３年２月の公表予想より上振れた。市井社長は「継続して株主資本利益率（ＲＯＥ）１０％と企業価値向上にこだわりたい」と意気込む。

ジェイテクトの「産機・軸受」事業は中国を除く全地域で販売が伸び、２３年３月期の売上高は前期比１２・８％増の３５１５億円となった。事業利益も同４・０％増の１７０億円と増えた。「新型コロナの影響緩和などで販売が増加した。為替の影響もプラスに働いた」（佐藤和弘社長）。原料価格などの高騰の影響は依然として大きいものの、円安や原価低減が効いた。

２４年３月期は自動車部品、工作機械を含めた全事業の営業利益で前期比２割増を予想するが、佐藤社長は「正直堅めに予想している」と明かす。

日本精工が２３年３月期に自動車事業の営業損益が前期から赤字続きとなるなど、経済情勢の改善は楽観できない。軸受各社は特に海外で原料・物流高騰の打撃が大きかった。今の売価は多くが情勢悪化の拡大前に決められたため、利益に狂いが生じ修正に時間を要している。危機を乗り越え世界で勝ち上がるには、円滑に売価転嫁できる技術力やブランド力の向上、ＥＶ化も踏まえた次代の製品戦略が求められる。