国内トラックメーカーの販売が、半導体不足などによる生産制約で台数が減少する状況から、回復局面に移りつつある。トラック業界関係者がまとめた３月の普通トラック（積載量４トン以上の大型・中型トラック）の販売台数は、前年同月比５・１％増の７５２１台となり、１７カ月ぶりに前年同月比でプラスに転じた。一方、原材料やエネルギー価格上昇といった課題による受注への影響など不安は拭えない。

型式指定の取り消しによる出荷停止が影響し、日野自動車が前年同月比５１・６％減と台数を大きく落としたが、同社を除く３社がマイナス分を補った。中型トラックでは三菱ふそうトラック・バスが同２・８倍の２７７台、大型トラックではいすゞ自動車が同７４・０％増の２３６８台と台数増をけん引した。三菱ふそう、いすゞの広報担当者はともに「半導体不足は２０２２年の一時期に比べ解消されている。４月以降さらに良くなっていくのではないか」と見通す。

一方でウクライナ危機などは懸念材料となり、各社とも予断を許さない状況が続きそうだ。

「原材料、エネルギー、物流価格上昇による受注への影響も考えていかなければならない」（三菱ふそう）と漏らす。

２２年度の普通トラックの販売台数は、半導体や部品供給の逼迫（ひっぱく）が通年で影響し、前年度比２８・８％減の５万５０４１台となり、３年連続で前年度実績を割り込んだ。