タブレット国内出荷堅調、「サーフェス」伸びる

2015年12月3日付

　スマートフォンの浸透により、ユーザーの２台目需要としてタブレット端末（携帯型情報端末）の引き合いが依然堅調だ。ＭＭ総研（東京都港区、中島洋所長、０３・５７７７・０１６１）がまとめた２０１５年度上期（４―９月）の国内タブレット端末出荷台数は、前年同期比８・０％増の４４６万台だった。通信のネットワークサービスによりバラつきはあるものの、総じて市場は拡大傾向にある。

　ＭＭ総研の調査によると、携帯電話会社のネットワークを利用する「セルラータブレット」はＮＴＴドコモが好調だった。その一方で、無線ＬＡＮを使う「Ｗｉ―Ｆｉ（ワイファイ）タブレット」の台数は、スマホの大画面化などにより低価格帯が苦戦し減少した。

　１５年度通期は前年比５・５％増の９８０万台と予測。増加基調は維持するものの、当初に予想した１０７０万台は下方修正した。これは主にワイファイタブレットの伸びが鈍化するためで、「１０００万台突破は１６年度以降の見通し」（ＭＭ総研）という。

　上期のメーカー別出荷台数は米アップルが首位の座を維持し、シェアも３７・８％でトップ。日本にタブレットが登場した１０年度の統計開始から１位を獲得している。次いで富士通、台湾のエイスース、ソニー、米マイクロソフト（ＭＳ）の順となった。

　基本ソフト（ＯＳ）別シェアは米グーグルの「アンドロイド」が４７・５％で１位、アップルの「ｉＯＳ」が３７・９％で２位、ＭＳの「ウィンドウズ」が３位。ｉＯＳが減少傾向にある一方で、ウィンドウズが拡大。ＭＭ総研は「ＭＳのサーフェスが好調でメーカー別でもＭＳが伸びている」と分析する。　

通信キャリアはマルチデバイス対応で販売強化

　一方、携帯電話会社は”多様なデバイスの利用を推進する“というマルチデバイス化への対応を進め、スマホとあわせてタブレット販売を強化している。さらに特定のＯＳに偏らず、各種製品を提案。個人向けのみならず、業務効率化などの観点から法人分野の開拓も加速している。

　国内オフィスではパソコンなどでウィンドウズ製品の利用が相対的に多い。その親和性から携帯各社は、ＭＳの品ぞろえを拡充している。

　また、アップルが発売した「ｉＰａｄ　Ｐｒｏ（アイパッド・プロ）」の取り扱いも始めた。１２・９インチの大画面化に加え、業務ソフトウエアを同時に使えることから企業への導入も期待される。ＭＳのサーフェスシリーズなどとの相乗効果により「今後は１２インチ以上のタブレット市場が形成される」と見る。

　携帯各社はスマホに比べ伸びしろのあるタブレット需要を取り込むため、製品だけでなくサービス、アプリケーション（応用ソフト）を拡充し、顧客を拡大していく方針だ。
（文＝清水耕一郎）