文部科学省の脱炭素への大型事業「革新的ＧＸ技術創出事業（ＧｔｅＸ）」は強烈なリーダーシップでけん引される事業になりそうだ。ひな形となる蓄電池研究事業では当初７７人の研究者のうち１０年後に残ったメンバーは３６人。人を入れ替え、トップ研究者を集めて運営してきた。この方式を水素・燃料電池やバイオ生産の事業に展開し、従来の延長線上にない技術を開発する。（小寺貴之）

「よくある連携ではない。本当にワンチームになってもらう」と科学技術振興機構（ＪＳＴ）の橋本和仁理事長は強調する。ＧｔｅＸは経済産業省の「グリーンイノベーション基金事業（ＧＩ基金）」のカウンターパートとして設定された。予算は４９６億円。うち８０億円を設備投資にあて、３８５億円で３分野５年間の研究を進める。１分野の年間予算は約２６億円。全国のトップ研究者をネットワーク化し、一つのチームとして研究を推進する。

ひな形となるのはＪＳＴの蓄電池プロジェクト「ＡＬＣＡ―ＳＰＲＩＮＧ」だ。５０機関の８０研究室が参画する。開始２年と５年、８年のステージゲートで組織を改編してきた。運営総括を務める物質・材料研究機構の魚崎浩平フェローは「途中から参画した異分野の研究者が活躍した」と振り返る。

同プロジェクトでは大なたを振るってきた。例えば物材機構の金属空気電池の研究チームはソフトバンクとの共同研究へ移管。硫化物型全固体電池の研究チームは新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）事業へ移管された。全固体電池チームを率いる大阪公立大学の辰巳砂昌弘学長は「ＪＳＴとＮＥＤＯ事業で技術成熟度を段階的に高めた。事業化を見据えた研究が人材育成や基礎研究を活性化する好循環があった」と説明する。

大胆なチーム改変は事業推進には有効だが反発も小さくない。橋本理事長は「強権的と言われても、意図が理解できれば研究者はついてくる」という。

ＧｔｅＸでは基礎研究と実用化に加えて、国際ルール形成などとの連携も必要になる。学術界と産業界の連携に加え、政策立案部門に科学的根拠を提供する役割が期待される。ワンチームとなるべき領域は広がる中、リーダーシップが問われることになる。