スズキがインドで大型投資に踏み切る。電気自動車（ＥＶ）や車載用電池、４輪車の新工場建設などに計３０００億円超を投じる。総販売台数の５割を占めるインドは、同社の成長に欠かせない重要市場だ。スズキはインドで長らくシェアトップの座を守っているが、韓国や地場メーカーの攻勢にあい、２年連続で市場シェアが５０％を切っている。矢継ぎ早の投資により、ライバルの追い上げをかわす。（浜松・稲垣志穂）

「足元で好調な新車モデルを含めて販売を強化していきたい」。１１日のオンライン決算会見で鈴木俊宏社長はこう意気込んだ。スズキはインドでの旺盛な需要を受け、２０２２年度のインドでの４輪車販売台数を前年度比１１％増の１５１万５０００台程度と見通す。

インド市場は今後も大きな成長が見込まれる。ＳＢＩ証券の遠藤功治シニアアナリストは「この１０年間に規模が３倍まで拡大する市場はインドしかない」と指摘。同市場は３０年に１０００万台規模になると予想される。

その中でスズキの課題は販売シェアの低下だ。インド自動車工業会によると、スズキのシェアは１９年度の５１％から２１年度は４３％となった。韓国の現代自動車や地場のタタ・モーターズの追い上げを許している。スズキは２５年度までの中期経営計画でインドのシェア５０％以上を目指す。その具体策の一つが大型投資だ。遠藤氏も「シェア縮小を阻止するためには投資が必要だ」とみる。

約１８３０億円を投じ、ハリヤナ州に４輪の新工場を建設する。年間生産能力は２５万台で、同国での年産能力を計２５０万台に引き上げる。４輪では主力の小型車とともに、スポーツ多目的車（ＳＵＶ）の車種拡充やＥＶ投入で、激化するシェア争いに対峙（たいじ）する。

インド市場の死守にはＥＶがカギを握る。インド政府は深刻な環境汚染対策のため、３０年に新車販売の３０％をＥＶにする目標だ。ＥＶは現在、タタなどが市場をほぼ独占している。

スズキは中計で電動化対応の遅れを課題に挙げ、５年間の研究開発費１兆円のほぼ全額を電動車の開発に充てる。２５年までにＥＶのほか、モーター走行も可能なストロングハイブリッド車（ＨＶ）を投入する。

ＥＶと車載用電池生産のため約１５００億円を投じ、２５年をめどにグジャラート工場（グジャラート州）でＥＶの生産ラインを立ち上げ、２６年には同工場の隣接地に車載用電池工場を稼働させる。

インドでのシェア５０％回復に向けて、今後も新工場建設などさらなる投資も予想される。これに加え、ＥＶの効率的な開発には相互出資するトヨタ自動車との協業深化も不可欠。トヨタとは電池調達やプラットフォーム（車台）開発などを検討する。一連の大型投資や電動車開発は、スズキのインド事業の将来を占う試金石となりそうだ。