日本ではがんなど１６種類の特定疾病のほかに、指定難病は約３３３あり、指定外の疾病も数多くある。武田薬品工業の公表データによると、患者数が少なく発症機序などが判明していない希少疾患は約７０００種類存在し、患者数は世界全体で３億５０００万人と推計されている。希少疾患の９５％はいまだ治療薬が存在しない。２０１５年の難病法による医療費助成制度によって、希少疾患治療薬（オーファンドラッグ）の開発が推進され、製薬企業やバイオベンチャーの多くが開発に注力している。

【希少疾患領域治療薬】製薬・バイオVB　開発推進

協和キリンが開発した、遺伝性くる病骨軟化症治療薬「クリースビータ」（一般名ブロスマブ）も希少疾患薬の一つだ。遺伝性骨疾患のＸ染色体連鎖性低リン血症（ＸＬＨ）を治療する。ＸＬＨは遺伝的な原因で体内のリンが尿中に過剰に排せつされて低リン血症となり、その結果として骨の成長・維持に障害をきたす希少な疾患。小児患者では骨疾患を引き起こし下肢の変形や低身長が多くみられ、成人患者では骨折のリスクが高くなる。

１８年に欧州委員会（ＥＣ）と米食品医薬品局（ＦＤＡ）、カナダ保健省に承認され、日本では１９年に承認された。２０年には米国で腫瘍性骨軟化症（ＴＩＯ）の追加承認も取得。ＴＩＯも骨の軟化や脆弱（ぜいじゃく）化を生じる腫瘍が発症する希少疾患だ。

米国での販売は米バイオ医薬品企業のウルトラジェニクス・ファーマシューティカルが行っているが、２３年には自社で引き継ぐ予定で、販売体制の構築を急ぐ。欧州でも発売されているが未発売の国もあり、販売国拡大に取り組んでいる。協和キリンは「アンメットメディカルニーズ（未充足の医療ニーズ）を重視した新薬開発を今後も進めていく」考えだ。

中外製薬の「ヘムライブラ」（一般名エミシズマブ遺伝子組み換え）も希少疾患薬だ。血液凝固第ＶＩＩＩ因子に対するインヒビター（中和抗体）保有の血友病Ａ治療薬として、１８年に国内承認を取得した。米国では１７年、欧州では１８年に承認を取得している。

血友病Ａは血液凝固第ＶＩＩＩ因子の先天的欠損や、機能異常によって重篤な出血をきたす疾患。ヘムライブラの臨床試験段階では、インヒビター（中和抗体）を保有する血友病Ａ患者に対して出血率の低下が認められた。

ヘムライブラが登場するまでは血友病Ａ患者には定期的に第ＶＩＩＩ因子製剤を静脈注射で補充して、出血頻度を減らす治療が行われてきた。だが頻回の静注は患者や家族の負担も大きく、一部の患者には中和抗体が生じて、第ＶＩＩＩ因子製剤が効かなくなる場合があった。ヘムライブラは週一回の皮下注射で済み、患者や家族が抱える負担などの課題を解決する。

【がん領域　免疫療法】原発不明がん治療に対してオプジーボが日本で承認

がんの治療として最近注目されているのが、免疫によってがん細胞を攻撃するがん免疫療法。現在、がん免疫療法で使われる治療薬のうち、効果や安全性が証明され承認されているものは、免疫の働きにブレーキがかかることを防ぐ「免疫チェックポイント阻害薬」が中心となっている。がん細胞からの影響を受けて免疫を抑制する「免疫チェックポイント分子」と結合し、免疫の攻撃力を保つ働きをする。

その代表が２０１８年のノーベル生理学・医学賞の受賞テーマとなった、免疫細胞のＴ細胞上にある免疫チェックポイント分子「ＰＤ－１」を標的とする「オプジーボ」（一般名ニボルマブ）。小野薬品工業がブリストル・マイヤーズスクイブ（ＢＭＳ）と開発した。ＰＤ－１と結合する免疫チェックポイント阻害薬にはＭＳＤの「キイトルーダ」（一般名ペムブロリズマブ）もある。

ＢＭＳのヤーボイ（一般名イピリムマブ）はＴ細胞上の別の免疫チェックポイント分子「ＣＴＬＡ－４」と結合し、免疫のブレーキ作用を弱める。小野薬品とＢＭＳの連携により、オプジーボと一緒に投与する併用療法も進められている。単独では効果が十分でない患者も併用療法では効果がみられる場合がある。

さらに、がん細胞などに発現し、ＰＤ－１と複合体を形成する「ＰＤ－Ｌ１」を標的とする免疫チェックポイント阻害薬もある。中外製薬の「テセントリク」（一般名アテゾリズマブ）やアストラゼネカの「イミフィンジ」（一般名デュルバルマブ）、メルクバイオファーマの「バベンチオ」（一般名アベルマブ）が当てはまる。中外製薬は武田薬品工業と連携し、武田薬品の抗がん剤「カボメティクス」（一般名カボザンチニブリンゴ酸塩）との併用療法の開発を進めている。

がんは最初に発生した原発巣によって性質が異なるため、がん腫ごとに承認が必要だ。例えば「オプジーボ」は皮膚がんの一種の悪性黒色腫からスタートし、非小細胞肺がんや悪性リンパ腫の一種のホジキンリンパ腫、胃がんなどに順次展開してきた。「テセントリク」であれば肺がんや乳がん、肝がんで承認を取得しているといった具合だ。

その中で注目されるのが、２１年１２月に原発巣の臓器が特定できない「原発不明がん」に対して、「オプジーボ」が他国に先駆けて日本で承認された点だ。大半が性質に特徴がないため治療法の決定が難しかったが、オプジーボの臨床試験で効果が認められた。

日刊工業新聞注目の製薬産業を支える企業

EAファーマ
　飯田製作所
　エーザイ
　小野薬品工業
　キッセイ薬品工業
　協和キリン
　ゼリア新薬工業
　第一三共
　大日本住友製薬
　武田薬品工業
　田辺三菱製薬
　中外製薬
　日本新薬
　パイオニア風力機
　PHCホールディングス
　扶桑薬品工業

疾患啓発・セルフメディケーション

疾患や治療法を知り予防や治療に役立てる

製薬企業は多くの人に対して疾患について知らせたり、新たな治療法を紹介するなど、継続的な啓発活動に取り組んでいる。疾患を知ることは予防や治療に役立つ。新たな治療法を知ることで、病気にかかった時には治療の選択肢が広がる。高齢化が進む中、医療費を抑制するため、軽度な体の不調は自分で手当てする「セルフメディケーション」（自主服薬）の流れなどもあり、疾患や治療法を知っておくメリットは大きい。

　アステラス製薬は近年注目されている再生医療や細胞医療について、自社の取り組みを知ってもらうオープンフォーラム「新たな治療選択肢を患者さんに　～進化する再生・細胞医療～」を２０２１年１０月７日１９時からオンラインで開催した。同社初の試みで、再生医療に興味のある人や医療関係者など約８００人が参加した。

失われた組織や臓器を再生させて機能を回復する再生医療、再生医療を進化させて革新的な治療手段とする細胞医療について基本から説明。アステラスが開発を進めている、目の疾患「加齢黄斑変性」の細胞医療について、実用化の可能性も解説した。

また難病団体の患者代表や大学で研究する教授らを交えて現状の課題などを議論。患者からは「新しい治療法に期待している。正しい情報をもらえれば、心を開いて協力していきたい」と率直な思いが明かされると、教授らからは「日本は倫理面の規制が古い。海外と同じにするために何らかの行動を起こす」といった意見が出た。参加者も一緒に考えられるよう、説明などが難しくならないよう工夫された内容で参加者から高い評価を得た。

このためアステラス製薬は「細胞を使った医療は新しい分野。開発には社会の皆さんに関心を持ってもらい協力を得る必要がある」として、３月４日１９時から、２回目となるオープンフォーラム「新たな治療選択肢を患者さんに　～細胞医療が患者さんに届くまで～」をオンラインで開催する予定。

特例税制、２２年から２６年まで延長

佐藤製薬（東京都港区、佐藤誠一社長）は、川島眞東京女子医科大学名誉教授と木村有太子順天堂大学医学部講師監修のもと、爪水虫を早期に発見できる「６０秒セルフチェックポイント」を作製した。爪水虫について知ってもらい、早期治療につなげる狙い。

健康な爪をレベル０とし、重症が疑われるレベル５までを指標化した。「一枚あるいは少数の爪の一部に濁りや変形がある」のはレベル２で、レベル２以上の症状は皮膚科受診を勧めている。

爪水虫は日本人の１０人に１人が罹患（りかん）しているとされ、女性にも多いと言われる。ジムやゴルフ、温泉で感染したと考える患者は多いが、家庭内に真菌症の人がいれば、水虫のかかりやすさはオッズ比（病気のかかりやすさを表す比率）で２２・２７と高い。例えば家族の中に爪水虫のもとである白癬菌に感染している人がいると、剥がれ落ちた皮膚から白癬菌が家中に散らばり、散らばった白癬菌が長時間足に付くことで感染する。

爪水虫の完治には感染部分が新しい爪に生えかわる必要があり、最低でも半年から１年以上かかる。治療開始は白癬菌の動きが弱まる冬こそベストなタイミングとされている。

国もセルフメディケーションを後押しする。セルフメディケーション税制（医療費控除の特例）は２１年までの時限措置だったが、適用期間が２２年から２６年まで５年間延長した。対象医薬品の適用範囲が拡大し、約３７１５品目（２月１日時点）となった。セルフメディケーションを推進することで、国民の健康促進と逼迫（ひっぱく）する医療費の適正化を図る。

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