コロナで一転したスポーツ施設産業の構図。「フィットネス」の苦境はいつまで続く?

統計から読み解く

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健康志向の高まりにより、ここ数年成長が続いていた「フィットネスクラブ」。だが、新型コロナウイルス感染症拡大後は、屋内施設での運動が避けられる傾向にある。コロナ禍におけるフィットネスクラブ業界の動向を統計データでみていく。

近年は健康志向の高まりや、小規模スポーツジムの進出などにより、成長が続いていたフィットネスクラブ。2020年からのコロナ禍ではどのような影響を受けたのだろうか。

さまざまなサービス業の活況度を示す、第3次産業活動指数でスポーツ施設提供業の内訳(利用者数の変動)を見てみると、フィットネスクラブは2014年以降、上昇傾向にあったが、2020年は新型コロナウイルス感染症の影響により大きく低下している。

これを2020年以降、月ごとに見てみると、1回目の緊急事態宣言のあった2020年5月に大きく減少した。その後、夏にかけて急速に回復したが、コロナ禍前の1月に比べ8割弱、2021年5月には6割程度にとどまっている。


コロナ禍で健康志向はより高まる

人々の健康志向に陰りが見られているのだろうか。スポーツ庁が毎年実施している「スポーツの実施状況等に関する世論調査」によると、2020年のコロナ禍でもスポーツの実施状況は増加(運動・スポーツをしなかった人は減少)していることがわかる。また、2020年に運動・スポーツの実施が増えた理由に「コロナによる日常生活の変化」が上がっている。コロナ禍により、屋内施設での運動は控える一方、屋外で手軽に行えるウォーキングは年々増加している。

リモートワークの増加や外出自粛などにより、思うように体を動かすことができないことから、これまでよりも意識して運動する人が増えているのだろうか。


運動にかける金額に変化は?

次にフィットネスクラブなど、運動・スポーツへの家計支出の状況を見てみる。スポーツクラブ使用料は年々増加していたものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により2020年は減少に転じた。

2020年、2021年の月別の動きを見ると、緊急事態宣言が発令されている時期は大きく減少するなど、コロナの影響は見られるが、2021年に入ってからは回復傾向にあることがわかる。

前項で、実施したスポーツの種目は、手軽に運動できる「ウォーキング」が伸びていたが、「ウォーキング」の次に、「トレーニング」や「体操」といったフィットネスクラブの利用が想定される種目が上位にきていることや、スポーツ月謝が大きく減少していないことなどから、今後、コロナ禍からの回復によっては、フィットネスクラブを利用する人が増えることも考えられる。

フィットネスクラブは従来の大型施設だけでなく大型商業ビルのテナントの一部などを利用した小規模のものや、マンションの一部屋を利用したパーソナルトレーナーによる個別指導タイプのものなどさまざまなタイプものが増えてきている。

また、コロナ禍により対面指導を避けたい利用者のために、自宅にいながらリモートで指導するタイプのものなど、利用者が生活に合わせてサービスを選べるようになってきている。

今後も、利用者のニーズに合わせた新たなサービスが登場するのかもしれない。


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