米国半導体大手のマイクロン・テクノロジーは、日本で「ＤＥＩ（ダイバーシティー〈多様性〉・イコーリティー〈平等性〉・インクルージョン〈包摂〉）」重視の人材投資に力を入れる。２０１３年にエルピーダメモリを買収して以来、日本はＤＲＡＭ事業の主力拠点となり、全社の研究開発をけん引する立場にある。旺盛な半導体メモリー需要に応じた増産にも積極的で、１９―２１年度の３年間における７０億ドル（約７６５０億円）の投資は外資系企業として最大級だ。

マイクロンのサンジェイ・メロートラ社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「最高のイノベーションは、チームメンバーの多様な経験、視点、背景から生まれると信じている」とＤＥＩ重視の経営を強く推進する理由を説明する。

加えて「さまざまな文化、経験や視点、豊富なスキルを持ったメンバーが生き生きと活躍できる環境を構築することこそが、企業のパワーの源であり、国際的な競争を勝ち抜く上での要となることを強く認識し、社内におけるＤＥＩの浸透をグローバルレベルで促進している」と繰り返し強調する。

もちろん主力拠点の日本でもＤＥＩの取り組みは活発だ。マイクロンの日本法人は、広島工場（広島県東広島市）をはじめとする国内５カ所の拠点に４３００人以上の従業員が働いておりエルピーダを買収した１３年と比べて１６％増員している。

特に女性従業員数が１８年から２１年にかけて３５９人から６２４人へと７４％拡大した。年平均の女性従業員増加率が２０％を達成した背景にはジェンダー・ダイバーシティー重視の採用方針が生きる。過去３年間の新規採用者全体の３５％は女性が占めているという。ＤＥＩの取り組みは順調に実を結びつつある。

その結果、調査機関「Ｇｒｅａｔ　Ｐｌａｃｅ　ｔｏ　Ｗｏｒｋ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　Ｊａｐａｎ（働きがいのある会社研究所）」による２１年版「日本における働きがいのある会社」ランキングにおいて大企業部門の２０位に入った。半導体企業では唯一の選出だ。

マイクロンはＤＥＩへの世界的な取り組みが事業成長につながる好循環にある。半導体メモリーのＤＲＡＭとＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの両分野で最先端の技術的リーダーシップを確立。業界に先駆けて１α（１アルファ）ＤＲＡＭと１７６層ＮＡＮＤの量産を実現したことで第５世代通信（５Ｇ）対応スマートフォンの普及や自動車の電動化、新型コロナウイルス感染拡大によるノートパソコン・タブレット端末特需などの恩恵を受ける。

その中でも日本は有力な自動車メーカーが数多く存在しており、車載向けの事業拡大に向けた重要拠点として存在感が今後さらに増しそうだ。