東京証券取引所がまとめた２０２１年上期（１―６月）の新規上場会社数は計５９社（東京プロマーケット含む）となり、前年同期比で２１社増と大幅に伸長した。上期の比較ではリーマン・ショック前の０７年（７３社）以来の高水準だった。資金調達額の合計は３２３１億４０００万円で、１０億円以上の調達企業数は４０社。株高で株式市場が好調に推移し、資金調達ニーズが高かったことが背景にある。

上場市場別ではマザーズ市場への新規上場が約６割を占めた。台湾発人工知能（ＡＩ）スタートアップのエイピアグループのほか、シンガポールのオムニ・プラス・システム・リミテッドによるＪＤＲ（日本型預託証券）を活用した新規上場などクロスボーダー企業の新規上場が目立った。

下期も好調に推移しそうだ。ＳＭＢＣ日興証券第一公開引受部の酒井久和部長は「今年は１００社を超える可能性がある」とみる。