電通がまとめた「ＳＤＧｓに関する生活者調査」によると、国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の言葉の認知率は５４・２％だった。２０２０年１月の前回調査（２９・１％）に比べてほぼ倍増した。

ただ、「内容まで含めて知っている」と回答したのは２０・５％にとどまり、内容理解の浸透が課題となっている。

就業者に対する「積極的にＳＤＧｓに取り組む企業」の今後のイメージの問いには、「社会からの信頼」が６８％で最も高かった。続いて「社員の会社への愛着」が４５・６％、「優秀な人材の確保」が４５％となった。企業の積極的な取り組みで、従業員のエンゲージメント（愛着心や信頼）も高まる可能性が見受けられる。

同調査は全国の１０―７０代の男女合計１４００人を対象に、２１年１月にインターネット調査で実施した。