東京大学や東京工業大学、千葉大学など１０大学の研究グループは、２０２１年春にも超高速画像処理技術を利用し事業化を目指すための新組織を立ち上げる。デバイスや自動車部品などの事業化を目指す企業と高速知能システムの研究を行う大学をマッチングし、共同研究を実施する。今後、高速画像処理を利用した技術の導入や研究開発計画を持つ企業を募り、２０―３０社、２０テーマ程度の共同研究の実施を目指す。

組織名は「高速ビジョン研究開発ハブ（仮称）」。東大の石川正俊特任教授を中心に１０大学が参加する。１６年度に採択された科学技術振興機構（ＪＳＴ）の「戦略的創造研究推進事業ＡＣＣＥＬ（アクセル）」プロジェクト終了に伴い、その成果を事業化に結びつけ、高速画像技術の世界標準を目指す。

一方、高速画像処理の普及や用途拡大、新規産業創出を目指すコンソーシアム「ＷＩＮＤＳネットワーク」とも協力する。会員数は２０年７月時点で２１０組織。

共同研究のやり方の一例として、共同研究を実施する大学は企業から１件当たり年間１０００万円程度の経費を徴収。大学側は共同研究テーマ専任の博士研究員（ポスドク）を置き、ポスドクの給与や研究費などに経費を充て、事業化のための研究開発を推し進める。

１秒当たり１０００枚を超える画像処理能力を持つ高速画像処理システムにより、製造ラインのロボットの高速化や障害物の検出による自動運転制御などへの応用が期待されている。