ソニーのマイクロディスプレーが、米アップルから２０２１年にも発売される予定のヘッドマウントディスプレー（ＨＭＤ）に採用されることが分かった。米中貿易摩擦や新型コロナウイルス感染拡大により、稼ぎ頭のイメージセンサー事業は逆風が吹く。年間数千万台の販売を見込むアップルの“モンスター商品”への部品供給はソニーの新たな収益の柱になりそうだ。

ソニーが受注したのは有機ＥＬパネルを用いたマイクロディスプレーとみられる。高画質や小型軽量が特徴で、デジタルカメラのファインダー向けで実績が多い。新規用途の拡張現実（ＡＲ）・仮想現実（ＶＲ）対応ＨＭＤはディスプレーに表示した映像を光学技術を使って目の前のレンズに投射する仕組み。

ここ数年間、アップルによるＨＭＤ開発のうわさは流れていたものの、同社はその開発を公式に認めていない。ただ、アップルの戦略商品の販売規模は桁違い。主力のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の付属品として、ワイヤレスイヤホン「エアポッズ」と腕時計型端末「アップルウオッチ」が好調だ。

米ストラテジー・アナリティクスによると、１９年の販売はアップルウオッチが約３０７０万台、エアポッズが約６０００万台。アップルがＨＭＤを新たに発売すれば年間数千万台の売り上げが予想される。ソニーは工場の生産能力増強が必要になる可能性がある。

ＨＭＤ向けディスプレーではジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）も液晶パネルを用いた製品を手がける。ＡＲ・ＶＲという成長分野で、日本メーカーの存在感が再び増している。