タイヤ４社の２０２０年１２月期連結業績は全社増収、営業増益となる見通し。世界の新車販売が伸び悩み新車用タイヤは落ち込む予想だが独自ブランドや高機能タイヤが市販用タイヤの世界販売を支える。一方、新型肺炎の影響は読み切れない。不透明感が増す中で業績予想が一変する可能性も出てくる。

市販用タイヤの世界販売が増える見通しは各社共通する。ブリヂストンの２０年１２月期は営業利益率が高い鉱山用タイヤが回復するほか高インチタイヤが引き続き伸長して市販用タイヤが増加し増収営業増益を見込む。住友ゴム工業は「ファルケンブランド」が北米などで市販用タイヤの販売を支え増収増益を見込む。

横浜ゴムも「アドバンシリーズ」などブランドタイヤや高インチタイヤで攻勢をかける。トーヨータイヤは北米や日欧など各地の市販用タイヤが伸長し営業利益は２ケタ増を見込む。さらに石油由来の原材料価格の下落が継続し、各社が増益要因になるとみている。

一方各社新型肺炎が業績に与える影響を織り込んでいない。１７日都内で会見したブリヂストンの津谷正明最高経営責任者（ＣＥＯ）兼会長は「どれだけ長引くのかで今の見通しが変わってくる」と警戒感を強める。各社が部材調達に影響が出ないよう、中国から別の地域への部材の代替調達を検討するなど影響を最小限にとどめようと対応を急ぐ

１９年１２月期は横浜ゴムを除く３社が減収、全社が営業減益となった。新車用タイヤの低迷と暖冬による冬タイヤの販売減などでいずれも本業のタイヤ事業が振るわなかった。