新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を２０５０年時点で実質ゼロにするために年間約４００億トンの削減が必要とする報告書をまとめた。さらに同量のＣＯ２を減らす際、従来技術の活用だけでは毎年１０００兆円規模のコストがかかると試算。コスト削減にはイノベーションを起こすような革新的技術の開発が必要とした。

ＮＥＤＯは持続可能な社会の実現に向けた技術開発のあり方や目指すべき方向性などを示した「持続可能な社会の実現に向けた技術開発総合指針２０２０（ＮＥＤＯ総合指針）」を策定した。５０年を見据え、ＮＥＤＯが技術開発内容を把握できＣＯ２削減効果を試算できる革新技術を選定。各技術に対し、革新技術導入で期待するＣＯ２の削減量「ＣＯ２削減ポテンシャル」と、ＣＯ２排出量を１トン削減するためにかかる費用「ＣＯ２削減コスト」を試算した。

次世代太陽光発電分野では、超軽量や高効率の太陽電池の出現により５０年時点で建物壁面や農地、車載などでのＣＯ２削減ポテンシャルが４８億トンとなることが分かった。さらに３０年に建物側壁や車載の市場への導入が始まり、技術開発や量産効果でＣＯ２削減コストが低下することを示した。

ＮＥＤＯの矢部彰技術戦略研究センターエネルギーシステム・水素ユニット長（写真）は「非連続なイノベーションがＣＯ２削減に貢献する。コスト削減につながる技術開発に取り組みたい」と強調した。