ゲームソフト受託開発大手のトーセは、非ゲーム事業の取り扱いサービスを拡充する。ゲームの娯楽などの要素をゲーム以外に応用する「ゲーミフィケーション」について、ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）の技術を追加して新たにサービス化する。既に複数の案件に着手した。２０２０年８月期に同事業の売上高で現状比約１・４倍の４億５０００万円を目指す。

新サービスの事例として、高齢者向け健康維持管理のアプリケーション（応用ソフト）を展示会で提案した。カメラ内蔵モニター付きの測定装置と、スマートフォンを使用する。

ユーザーは測定装置に備え付けられたいすに座り、立ち上がったり座ったりするなど同モニターから指示された内容に従えば測定を開始。測定結果は、内蔵カメラでユーザーの画像と共に送付される。

送付された結果と画像を基に、ＡＩがユーザーの状態を分析、適切な健康維持のために必要な食事内容や適度な運動内容などをスマホに送る。

ＩｏＴとの連携としては、ユーザーの状態に応じた空調管理や、冷蔵庫内の食材を連携させた食材管理などを想定する。やる気や関心が続くよう、ユーザーの好みでアプリ内の仮想のペットを登録し、ペットと共に取り組むなど楽しさを提案する。継続できれば親密度と共にペットも成長し、ペットが喜ぶといったインターフェースを提供できる。

トーセが従来取り組んできたゲーミフィケーションは、業務ソフトにゲームの娯楽の要素を取り入れるためのシステム構築を中心に手がけてきた。第５世代通信（５Ｇ）の普及などに伴い、ＩｏＴやＡＩの技術を活用したサービスで対象業務の幅を広げ、市場を取り込む。

トーセの１９年８月期連結売上高は、約５３億５０００万円。