ＮＴＮは自社開発の電気自動車（ＥＶ）向けインホイールモーター（ＩＷＭ）駆動システムの事業計画を見直す。技術供与契約を交わした中国のＥＶ開発ベンチャー、長春富晟汽車創新技術（ＦＳＡＴ、吉林省）が２０１９年としていた量産ＥＶへの採用が計画通りに進んでいない。ＮＴＮはＦＳＡＴとの契約内容を見直したもようだ。ＩＷＭ駆動システムを採用するＥＶメーカーを新たに探し、事業計画を立て直す。

ＮＴＮが開発したＩＷＭ駆動システムはタイヤホイール内に設置して車輪を個別に制御できる。サスペンションなど、既存の車の構造を大きく変更せずに搭載できる。

ＮＴＮは１８年にＦＳＡＴとの技術供与契約締結を発表。ＦＳＡＴが１９年中にＩＷＭ駆動システムと車両制御技術を搭載するＥＶの量産を始めるとしていた。２３年には同ＥＶの生産は年３０万台に増える計画で、ＮＴＮも同年に約７０億円のライセンス収入を見込んでいた。１９年末時点でＦＳＡＴは同ＥＶを量産していない。

中国ではＥＶ関連の補助金が減らされ、ＥＶメーカーや電池メーカーなどの経営環境が悪化して、淘汰（とうた）が進んでいる。

ＮＴＮは現在、ＩＷＭ駆動システムを採用する企業を別に探しており、新たなパートナーとともに事業計画を再検討する考えだ。