伊藤忠商事が社員の働きがいを高める職場環境づくりに力を入れている。「ダイバーシティーウィーク」と題して女性活躍や介護、ＬＧＢＴ（性的少数者）について学ぶ社内セミナーを相次いで実施。介護やＬＧＢＴでは仮想現実（ＶＲ）を活用して人ごとではなく、自分に置き換えて体験できるようにするなど、工夫を凝らす。２０２０年には男性の育児休業取得についてのプログラムなども検討していく。（取材・浅海宏規）

活動は４日から２０日まで６講座、７回実施し、合計で約３５０人の社員が参加。同社は２０１３年から２０時以降の残業を原則禁止、早朝勤務へシフトを促す「朝型勤務制度」を導入しており、７時半から始めるセミナーも設けた。人事・総務部採用・人材マネジメント室の佐々木由子氏は、「全ての社員が働きがいのある職場環境づくりに役立てるのが狙い」と活動の意義を強調する。

認知症のＶＲでは、認知症患者が見えているであろう中核症状を疑似体験できる。一方、ＬＧＢＴのＶＲは職場で自分がレズビアンであることを明かしていない女性との設定で、日常会話の中で無意識につらさを感じていることなどの体感が可能だ。佐々木氏は「ＬＧＢＴでは積極的に組織のリーダーに体験してもらうことで、職場での理解を高めていきたい」と言う。

このほか、４月に同社で導入した仕事と介護の両立支援サービスの説明、女性のキャリアと健康、介護施設長を務めた経験を持つファイナンシャルプランナーによる介護にかかる費用を学ぶセミナーも行った。

２０年も「ダイバーシティーウィーク」は継続する予定。社内では、働く女性の健康を座談会形式で考える分科会を月内に発足するなど、多様な人材が活躍できる環境の整備が続いている。