豊田通商などが、使用済みの自動車から回収した資源を再び自動車材料として使用する「Ｃａｒ　ｔｏ　Ｃａｒ」リサイクルの実証事業を進めている。再生プラスチックの利用促進が狙いだ。材料のリサイクルが普及すれば、自動車リサイクル料金のユーザー負担の軽減なども期待できそうだ。解体作業の効率化や時間短縮など、生産性も追求していく方針だ。（取材・浅海宏規）

豊田通商、矢野経済研究所、いその（名古屋市東区）が、自動車リサイクル高度化財団からの受託事業として共同で実証に取り組んでいる。３年目となる２０１９年度が実証事業の最終年度になる。

これまでの検証では関東地区６社、中部地区６社の解体業者が協力して実施。１７年度にバンパーやサイドシルガーニッシュなど外装品７点、１８年度は外装品３点と内装品４点でそれぞれ検証した。その中で「品質の確保、コストの低減」（豊田通商）などで課題が見られたという。

プラスチックならではのリサイクルの難しさもありそうだ。豊田通商によると、一般的に外装品は内装品より高い品質が求められる。外装品のマテリアルリサイクルを行っても、品質上の問題で内装品や自動車以外の用途にしか活用できないケースが多いという。

１８年度は車から部品を取り外す一次解体後、ネジなど細かい部品を取り外す二次解体の作業に時間がかかるなど、課題が残った。

１９年度は内装品５点と外装品２点で検証している。解体業者１２社の協力を得ながら、昨年度の倍に当たる使用済み自動車約４０００台から約２０トンのポリプロピレン樹脂の回収を計画する。検証する数量を増やしながら品質向上に向けた取り組みが続いている。