“下積み”はもう古い、勤続3年未満で半数が転職検討

日本能率協会の調査

 日本能率協会が入社半年・2年目を迎えた若手社員の意識調査を実施したところ、約半数が転職を検討中あるいは活動中で、定年まで勤めるつもりの社員でも60%が転職サイトに登録済みだった。同社は「もはや若手社員の辞書には“下積み”“滅私奉公”の文字は存在しない」と指摘している。

 「転職」に関しては「現在活動中」が3・0%、「検討中で、近いうち活動開始予定」が12・3%、「検討中だが、特に行動していない」が33・5%。「今のところ考えていない」は29・5%で、「定年まで勤めるつもり」が21・8%だった。

 「転職サイトへの登録」については、全体で「している」が46・8%、「していない」が53・3%。意外にも「定年まで勤めるつもり」と回答した人たちの60・9%が登録をしていた。「副業・兼業」に関しても、全体で28・0%が実施中。中でも「定年まで勤めるつもり」のグループは50・6%が実施中で、アクティブな側面を示している。

 新しい技術やビジネスモデルが出現し、世の中の変化のスピードが加速する中で会社に自分のキャリアを委ねるという考え方は「若手社員からすると、むしろリスクがあると言える」と同社は指摘する。

 調査は20―29歳の勤続3年未満の就業者を対象にインターネットを活用、8月23日から9月5日にかけて男女200人ずつ計400人から回答を得た。

日刊工業新聞2019年10月28日

関連する記事はこちら

特集