百貨店やスーパーマーケットが試食販売に力を入れている。消費者に商品の魅力やレシピを提案して集客するとともに、顧客とのコミュニケーションを生かした商品開発、マーケティングの場として重要視している。賃金やボーナス増加の動きはあっても、デフレや消費増税の影響は依然として大きく、各社は消費者の財布のひもを緩めるために知恵を絞っている。

　西武池袋本店は７月、総菜売り場で「食べ比べご試食会」を開いた。日替わりでポテトサラダや食パン、コロッケといった人気が高い商品をカウンターに並べ、食べ比べてもらって意見を聞き、商品開発にもつなげる。

　４月に管理栄養士４人を含む総菜の専門販売員「デリカアテンダント」を７人配置した。約２２０店の商品から、来店者が好みのものを見つけるための提案をしており、より商品を理解してもらうために企画した。各店舗の試食品を１カ所に集めて提案するのは初めてで、「食べ比べた上で、納得して買ってもらえる」（担当者）と手応えを語る。

　サミット（東京都杉並区）は試食カウンター「おためし下さい」を３０店舗に設けている。新製品など４―６アイテムを並べており、来店者の３割が立ち寄っている。「商品を買わせるためではない。普段はあまり注目されない商品や、買おうか迷っていた商品などを気軽に試す場」と、営業企画グループの三村りつ子氏は説明する。

　売り込んでいるとの印象を与えないため、基本的には商品説明に関しても、聞かれれば答えるという姿勢だ。一方でアンケートでは、試食が購入動機につながっているという結果も得られたという。
　
　試食販売する商品はアンケートでも受け付けている。現在の設置店舗数は全体の３割弱程度だが、新規出店や大型改装を機に増やす方針だ。「消費者の購買意欲は下がっているが、ほしいと感じれば買ってもらえる。サミットに来れば何かある、わくわくする、というイメージづくりにつなげたい」（三村氏）。
　
　ダイエーはメニューを実演提案するカウンター「ｄａｉ―ｄｏｃｏｒｏ（ダイ―ドコロ）」を、６月に新業態「フードスタイルストア」１号店として改装オープンしたダイエー赤羽店に設けた。３店舗目の設置で、販売している食材を使ってカウンターで調理した商品を並べるとともに、管理栄養士らが来店者からの相談などに応じ、店舗の活気作りにもつなげている。
　
　各社ともにメーカーが派遣した販売員だけでなく、店舗スタッフが中心となって商品の魅力を伝えているのが特徴だ。商品を１カ所に集めることで、消費者が試しやすいメリットもある。「失敗せずにおいしいものを買いたい」という来店者の心理に応えながら、コミュニケーションのきっかけにしている。
（文＝江上佑美子）