メニコンの定額制コンタクトレンズサービス「メルスプラン」の会員数が１３０万人を突破した。動画・音楽配信、洋服、自動車―。近年、サブスクリプション（定額制）サービスが広がっているがメルスプランが始まったのは、そんな言葉が一般的でなかった２００１年。“サブスクの先駆け”は会員数を伸ばし続けており「２０２０年には１５０万人」（田中英成社長）と持続成長を目指す。

　月額定額料金を支払えば何度でも新品のコンタクトレンズ（ＣＬ）と交換できるメルスプラン。導入当初、それまで長期使用が主流だった日本のＣＬ市場では「流通革命」とまでうたわれた。

　メルスプラン導入以降、同社の業績は右肩上がりを続け１９年３月期連結業績は売上高８０３億円（前期比４・８％増）、営業利益５１億円（同１７・２％増）と、ともに過去最高を更新する見通し。

　最近では１日使い捨てタイプや乱視用、遠近両用などもメルスプランのラインアップに加え、さらに会員を拡大。今後、就寝時に装着し日中の裸眼視力を矯正する「オルソケラトロジー」レンズなど既存のＣＬの枠外にも対象を広げる考え。

　メルスプランは国内限定だが、田中社長は「将来は海外でも導入したい」としている。外資系に対抗するために発案した日本のサブスクリプションの先駆けが輸出される日も来るか。

日刊工業新聞2019年３月５日

導入時はV字回復の立役者に　

出典：日刊工業新聞2014年9月5日

　メニコン（名古屋市中区）が展開するコンタクトレンズの定額制サービス「メルスプラン」の会員数が７月末に１０６万人に達した。一定の月額料金を支払うと、眼科医の検査を受け、最適なコンタクトレンズを使用できる同サービスは２００１年に本格化。当時、過熱していた低価格競争に一石を投じ“コンタクトレンズの流通革命”と驚かれた。

　視力の変化はもちろん傷や破損、汚れなどでレンズの調子が悪くなればいつでも新品と交換できる。ハードからソフト、使い捨てなどレンズ種類の変更も可能。高品質なレンズを優れたサービスで受け取れる安全安心なシステムとして支持され、退会率は７％と低い。

　全国約１６００店の加盟店はメニコンと業務委託契約を結び、会費の一部を手数料として受け取る。加盟店は過度な価格競争から脱却でき、収支計画が立てやすい。メニコンは会員情報を製品開発や生産の効率化に生かせる。「顧客、加盟店、メーカーのすべてがウィンウィンになるシステム」（大川正博商品ブランド第４戦略部長）だ。メニコンは国内で初めて、角膜コンタクトレンズの実用化に成功した。しかし９０年代半ばに価格破壊が起き、使い捨て市場が急拡大すると業績が悪化。危機感を強めた田中英成社長がトップダウンで断行したのがメルスプランだった。

　導入後、同社の業績はＶ字回復した。しかし田中社長の真の目的は「コンタクトレンズを売るだけでなく、快適な視力を提供する」こと。メルスプランは定額制のため「視力が合わなくなったり、汚れたりしても無理して使い続けるようなユーザーが減る」（大川部長）と正しい使用法の啓発にもつながっている。

　市場ニーズに対応し、プラン内容は進化し続けている。使い捨てコンタクトレンズや洗浄液などケア用品の宅配サービスが好評。最近では７月に全国発売したサークルレンズ「２ＷＥＥＫメニコンＲｅｉ」がメルスプランの対象に加わり、反響を呼んだ。サークルレンズは瞳を大きくみせるファッション用レンズ。初の国産サークルレンズとして注目度は高く、同製品を使うメルスプランの会員は８月末に１万３０００人を突破した。