増産に次ぐ増弾！普及価格帯にも食い込みシェアをさらに高める

　ソニーは７日、２０１６年９月末までにＣＭＯＳイメージセンサー（撮像素子）の生産能力を現行比４５％増の月８万７０００枚（３００ミリメートルウエハー換算）に引き上げると発表した。２月に月８万枚に増やす計画を発表したばかりだが、約４５０億円の追加投資を実施し増強する。スマートフォン向けの商機が普及価格帯にも広がっているため、追加投資を行って先行する。
　
　ソニーは２月に総額１０５０億円を投じ、月産８万枚にする計画を決定。今回、これとは別に長崎県の工場に約２４０億円、山形県の工場に約２１０億円を投じて増強する。１５―１７年度の経営計画でイメージセンサー事業を成長領域に位置付けており、重点的に投資して電機部門の復活を急ぐ。

　同社のスマホ向け画像センサーの世界シェアは４０％強で、トップに位置する。ただ、近年は画素数競争に頭打ち感が出ており、技術的な優位性が剥落（はくらく）しつつある。コモディティー（汎用品）化の進展で価格競争に陥る前に普及価格帯にも食い込み、市場シェアを高めるのが狙いと見られる。シェアトップを維持することで価格交渉や材料調達を優位に進め、収益力の低下を防ぐ考えだ。
　
　スマートフォン向けのＣＭＯＳイメージセンサーの需要が引き続き底堅く推移する見通しだ。スマホ自体は成長が鈍化するものの、ＣＭＯＳイメージセンサーについては今後も、端末を差別化するキーパーツとして存在感を示すことが考えられる。

　米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ　６」「６　Ｐｌｕｓ」の販売が依然として好調なほか、米アップルの成功を受けて中国のスマホメーカーが端末に、より高画質の写真を撮影できるカメラ機能を搭載し、端末の差別化を図る動きが加速している。

　また、差別化戦略の一環で外側だけでなく内側カメラを高機能化し、ユーザー自身を撮影する「自撮り」機能を向上させようとする端末メーカーが増えていることなども背景にある。
　＜4月8日付＞