大成建設は２０１８―２０年度の中期経営計画に海外事業の持続的成長や、中長期の売上高目標２兆円を織り込んだ。３年の成長投資３０００億円のうち技術開発に６００億円を投じるなど、研究開発部門も重要な役割を担う。長島一郎執行役員技術センター長に、Ｒ＆Ｄ（研究開発）の重点施策を聞いた。

　―技術センターの役割と基本方針は。
　「現場や設計で求められる技術を支援し、新技術開発で他社と差別化を図る。専門家集団として各分野の新技術情報を取り入れ社内に展開する。今は人手不足で仕事量も多く忙しい。将来を見据えた取り組みが大事だ」

　「新技術を取り込む上で人材育成を重視する。まず専門分野で実績を上げ、学位をとり世に認められる。次に専門外に視野を広げ新たな領域に挑戦する。留学、共同研究、異業種や他分野と積極的に交流する。いま若手をオーストリア、米国に留学させている」

　―力を注ぐ分野は何ですか。
　「生産性向上は建築、土木の機械化と自動化だ。人手で大変な作業を機械に置き換える。『Ｔ―ｉロボ』シリーズはコンクリート床仕上げなど８機種ある。熟練者のノウハウや人工知能（ＡＩ）を活用して自動化し、若い人が入職したくなる魅力ある作業所にする」

　―安全・安心や環境分野はどうですか。
　「安全・安心は津波、地震、火災、風など自然災害の対策だ。東日本大震災以降、津波の評価、解析技術を開発、１４年に実験施設を造った。音響風洞実験室は他社にないユニークな取り組み。マンションの手すりなどに強風が当たると発生する不快な音を、設計段階で起きないよう対策できる」

　「環境は省エネ分野が重要。１４年にゼロ・エネルギー・ビル（ＺＥＢ）を完成し、研究が進む。居住者に我慢を強いることなく、快適性を維持して省エネを図る。ＡＩやＩｏＴ（モノのインターネット）技術により人の行動を分析、生産性を上げる。旧生物工学研究所が取り組んだバイオ関連技術も、土壌や工場排水の浄化事業に展開されている」

　―企業や大学との連携が欠かせません。
　「自前主義の技術開発は時間がかかる。ニーズ、課題が明らかならビジネスマッチングを行う。これが発展し、複数企業や大学と知恵を出し合う『エコシステム』が構築できる。新たな研究開発はオープンイノベーションが必要。建設業以外のメーカーや中小、ベンチャー企業と対話する場『共創セッション』をつくり、光る技術がないか探っている」

（聞き手＝神谷信隆）