デジタルカメラが転換点を迎えている。フィルムカメラを駆逐し普及を遂げたが、近年はスマートフォンに代表される新たなテクノロジーに押され、出荷台数はこの７年で約５分の１に激減している。一部の企業では撤退や縮小の動きが出てきた。事業を継続して新たな領域を開拓するか、それともカメラに代替する新たな事業分野に打って出るのか。各社の経営は大きな岐路にさしかかっている。

８０年の歴史に幕

　キヤノンは、同社唯一のフィルムカメラ「ＥＯＳ―１ｖ」の販売をこのほど終了した。デジタルカメラの普及に伴い販売量が減少したためだ。今後は修理のみを受け付ける。１９３６年以来、約８０年間続いた同社のフィルムカメラの歴史が幕を閉じた。そのフィルムカメラに取って代わったのがデジタルカメラだ。ただ、そのデジカメも近年はスマホの台頭で苦しい展開が続いている。

　特にこの１年で撤退の動きが相次いだのがコンパクト型（通称コンデジ）だ。カシオ計算機はコンデジ事業から撤退すると公表。同社のコンデジの売上高はピークだった０７年度の約１３００億円から１０分の１以下にまで激減し、撤退に追い込まれた。ニコンやオリンパスも中国でのコンデジの生産撤退を決めている。

明るい兆し

　苦戦が続くデジカメ市場だが、明るい兆しもある。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）によると、１７年のデジカメの総出荷台数は前年比３・３％増の約２４９７万台となり、１０年以来の増加に転じた。市場のけん引役とみられているのはミラーレスカメラだ。

　特に「スマホの撮影から、本格的なカメラでの撮影に乗り換える動きが出ている」（業界関係者）動きがあり、ソニーやオリンパスなど各社が高付加価値製品を投入。３月にはこの分野で後発組のキヤノンが、主力ブランドの一つ「ＥＯＳキス」シリーズに初めてミラーレスモデルを投入するなど、市場の拡大が期待されている。

　とはいえ、１７年の市場回復は前年の熊本地震で出荷量が落ち込んだことの反動という側面もあり、回復傾向が今後も続くかは不透明だ。まして、かつての年間１億台超という市場規模にまで回帰するのは非常に厳しいだろう。

　縮小傾向が続くとみた場合、カメラ事業を今後どう位置付けるかが各社の経営課題になる。カメラ事業は開発・生産技術の重要なカギでもある。オリンパスは中国での生産は終了するが、笹宏行社長は「映像部門は技術開発のドライバー。ここで培った技術を医療など他分野で活用している」という。安易な撤退は今後のモノづくり力の低下につながる懸念もある。