関西経済同友会は７日、２０２１年までに関西と東京で開かれる世界的なスポーツ大会をテコに、企業の健康経営と働き方改革、スポーツツーリズムの振興につなげる提言をまとめたと発表した。関西が会場となるラグビーの１９年ワールドカップ（Ｗ杯）と２１年ワールドマスターズゲームズ（ＷＭＧ）、さらに２０年の東京五輪・パラリンピックを加えた３大スポーツ大会を機に、関西の稼ぐ力と健康寿命を引き上げる。

　提言はスポーツ大会に観光を組み合わせたり、企業に従業員が休暇を取りやすくするよう促したりして、地域経済底上げや健康増進につなげる基盤づくりが重要とした。政府データによると、関西は健康寿命や何らかのスポーツを実践する「スポーツ行動者」の割合が、他の地域などと比べ低く、深掘りする余地が大きいと分析した。

　関西は歴史や文化などの観光資源に恵まれる分、スポーツツーリズムへの戦略的な取り組みが遅れている点を指摘。一方、企業に企業対抗のスポーツ大会への参加や、出張授業に企業スポーツ選手の活用などを求めた。