大日本印刷は、企業などの年表を編集してタブレット端末やデジタルサイネージなどに表示できる「ＤＮＰデジタル年表システム」を発売した。製品画像やＰＲ動画などを盛り込むことで、工場や歴史施設などで自社を紹介するコンテンツとして活用できる。年表を編集するシステムは珍しいという。

　開発したシステムは、パソコン用アプリケーション（応用ソフト）を使い、企業の歴史について年代や出来事などを登録する。登録したデータはタブレット端末やパソコン、大型のデジタルサイネージなどに表示できる仕組み。

　英語やフランス語、ドイツ語など表示言語を切り替えられるため、海外から来訪した顧客などに自社を紹介する際にも有用。初期費用は１５００万円から（消費税抜き）。タブレット端末やサイネージなどは料金に含まない。

　同社は関連事業も含めて２０２０年までに累計５億円の売り上げを目指す。

　一般的に、社史をまとめる際は時間と手間がかかる。だが集めた情報を文書以外に活用できていない場合が多く、ショールームや社員教育などに生かしたいという企業のニーズがあったという。