ホンダはビッグデータを使って、安全な社会基盤作りを支援する取り組みに力を入れている。カーナビゲーションシステムで収集した車両走行情報（プローブデータ）を元に、交通情報の高度化を実現。収集データは自治体などにも提供し、地域の交通安全対策や災害時の救済支援につなげるなど、活用範囲を広げている。

　ホンダは２００３年に、プローブデータを使ったカーナビシステムを自動車メーカーで初めて開発。車の速度や位置情報を収集し、「道路交通情報通信システム（ＶＩＣＳ）」情報と合わせ、渋滞予測精度を向上させた。

　１０年には自社のスポーツカー「ＣＲ―Ｚ」向けに、プローブデータを活用した最新の交通情報や天気予報を確認できる無料データ通信サービスを開始。「データ取得の障壁がなくなった」（モビリティサービスグループの菅原愛子チーフ）ことで、データの収集量を増やすことができた。

　その後もサービス適用車種を順次拡大し、現在は全車種に対応している。登録車両は２１７万台に上り、データの年間収集距離を１１年の１０億キロメートル未満から、１６年には１２２億キロメートルと大幅に伸ばした。

　収集量が飛躍的に増えたことで、データ活用の領域が拡大。１１年３月の東日本大震災は東北地方を中心に甚大な被害を与え、被災地への道路も一部遮断された。

　そこでホンダは、プローブデータから災害発生後も通行可能な道を表示する「通行実績情報マップ」を震災発生翌日に公開。被災地の避難・救援ルートを見つけ出すための支援ツールとして大きな役割を果たした。

　もともとは、０４年に「新潟県中越地震」が発生した際、防災推進機構から、災害時に通れる道路の把握のためにプローブデータ活用の要望を受けたことがきっかけだ。

　両者で共同研究を開始し、０７年の「新潟県中越沖地震」の発生翌日に公開できた。利用者からは「非常に助かった」という声や「マップのおかげでスムーズに移動できた」との評価を得られたという。

　プローブデータにより、急ブレーキを踏まれた場所なども特定できる。そこで交通安全対策の支援ツールとして、地方自治体や国交省にもデータを提供している。

　埼玉県庁ではデータを参照して車の急減速の多発地点を特定し、路面標示や街路樹の剪定（せんてい）を実施した。結果として、急ブレーキ回数は７割減ったという。

　またホンダのウェブサイト上でも、データを活用して急ブレーキや交通事故の情報を地図上に表示する「セーフティマップ」を公開している。地域住民が危険スポット情報を投稿できるため、ユーザー参加型による交通事故防止のための情報共有ツールと言える。
（文＝土井俊）