ホンダ系サプライヤーの収益性に立ち直りの兆しが見えてきた。ホンダの八郷隆弘社長は2015年の就任以降、先行開発段階からサプライヤーを巻き込む開発スタイルに設計プロセスを変えた。機能部品やシステム部品に関しては、巨大サプライヤー化が進むことに変わりはない。しかし、サプライヤーとホンダのコミュニケーションは著しく改善し、この協業が開発・コスト効率とホンダらしさの両立に結び付いている。

　ホンダへの供給が多い部品メーカー11社の2018年3月期連結決算見通しは、8社が売上高を上方修正した。ホンダの中国における4輪事業が好調なことを受け、各社とも中国などアジア市場を中心に受注が増えるほか、円安効果もプラスに働くとみている。4―9月期は同様の理由で、全社が増収を達成した。上方修正した8社は、この状況が下期も続くとみている。

　売上高がさらに増えると見込んだ8社のうち、テイ・エステック、ケーヒン、ショーワ、八千代工業、エフテック、武蔵精密工業、エフ・シー・シーの7社が営業利益の予想も引き上げた。中国を中心としたアジア地区の好調に起因する増収効果が働くとみている。ほかにも、ショーワは前期に引き当てたガススプリングの製品保証引当金が減少し、各利益項目が黒字転換。八千代工業は、前期が熊本地震の影響で落ち込んだ自動車組み立てや2輪部品の受注が増え、この状況が下期も続くとみている。

　一方、日信工業は売上高以外の予想を据え置いた。軽量化ニーズに対応したアルミ製足回り部品の需要が伸び続けるが「北米やインドネシアでの製品原価が高くなり、利益に影響を及ぼしそうだ」（寺田健司常務）。

　増え続ける中国需要に各社は対応を始めた。テイ・エステックは広州市の4輪車用シート工場を拡張した。ジーテクトは長沙市に18年4月の稼働開始予定で車体部品工場を建設する。

工場閉鎖も電動化シフトで乗り切る

　2021年度をめどに埼玉県にある2工場のうち狭山工場（埼玉県狭山市）を閉鎖し、車両生産を寄居工場（同寄居町）に集約するホンダ。同時に軽自動車の生産を委託する八千代工業の四日市製作所（三重県四日市市）を取得し、4輪車生産は国内3拠点とする。拠点の集約で国内工場は8割弱から「100％に近い稼働率になる」（八郷隆弘社長）見通しだ。

　ホンダは国内販売の伸び悩みや輸出の減少によって、国内工場の稼働率の低さが課題となっている。21年度の国内生産は現在の約106万台から81万台に減る。

　寄居工場には新たに、電動化に必要な生産技術を開発して国内外の各拠点に展開する機能を持たせる。今後、国内外の拠点から人材を集める。サプライヤーにも参加を呼びかける。

　国内の競争力向上とともに電動化への対応力を強化し、激変する自動車業界でサプライヤーとともに勝ち残りを目指す考えだ。