ＰｗＣコンサルティングがまとめた日本の労働改革未来予測調査「Ｗｏｒｋｆｏｒｃｅ　ｏｆ　ｔｈｅ　ｆｕｔｕｒｅ　２０３０」によると、日本の労働者と経営者の間で働き方改革に関し認識、期待値に大きな隔たりがあることが判明した。働き方の急速な変化に対応するため労使の認識差を埋める必要がありそうだ。

　ＰｗＣが英オックスフォード大学との共同調査をベースにまとめた。今後、ＩＴ、人工知能（ＡＩ）などの進歩で急速な労働環境の変化が予想される。

　８３％が「テクノロジーは人の心の代替にはならない」、５６％が「オートメーションは仕事を失うリスクとなり得ることを心配している」にもかかわらず、変化に対する感想を聞いたところ、２８％は自信がある、１５％は非常にやりがいがある、４８％はやや心配、９％は興味がないとした。

　一方で働き方改革に関しては、従業員の会社に対する期待は「ワークライフバランス」が７１％と圧倒的に高く、次いで「生産性向上」（３２％）、「多様な人材活用」（３０％）だった。

　従業員の考える働き方改革の重要施策は、「社員の意識改革」（５６％）、「人事制度改革」（４５％）、「経営戦略」（４２％）、「コミュニケーション改革」（３９％）。「ＡＩの活用」は１０％、「ロボティクスによるオートメーション」は４％に過ぎなかった。デジタル革命に対する感度は薄いようだ。

　経営者の考える重要施策は生産性向上やダイバーシティー、事業継続計画など。

　両者の認識差は大きい。８８％が将来の労働変化に対する準備ができていないと回答しているが、準備を進めるにはまず認識差を埋める努力が必要だ。