運動や健康的な食事でメリットが得られる「健康増進保険」の開発・販売が活発だ。東京海上日動あんしん生命保険はウオーキングでインセンティブが得られる保険を業界に先駆けて発売した。ネオファースト生命保険は健康診断データから割り出した「健康年齢」を基に保険料を算出する保険を業界で初めて投入した。住友生命保険も来夏の発売を目指し、健康増進保険の開発を急いでいる。

歩くことに着目

　運動の中でも基本的な“歩くこと”に着目し開発したのが、東京海上日動あんしん生命の医療保険「あるく保険」だ。ウエアラブル端末とスマートフォンを使い、契約者の歩数を記録。加入後２年間の平均歩数が１日８０００歩を超えると、３年目に還付金が支払われる。一部の「ドコモショップ」や全国の保険ショップで販売している。

　ネオファースト生命は健康診断の数値などを基に「健康年齢」を算出し、それに従って保険料を決める保険「からだプラス」を発売した。加入時は実際の年齢に基づき保険料が決まるが、３年ごとの更新時に健康年齢を適用。実際の年齢が４０歳でも、健康年齢が３５歳なら保険料はその分割安になるため、契約者が自ら健康に気を付けて行動するようになる仕組みだ。

　１０月には、契約時から健康年齢で保険料が決まる保険「ネオｄｅ健康エール」も投入した。徳岡裕士社長は「新商品をテコに健康年齢保険を広めたい」と意気込んでいる。

南アから本命

　健康増進保険の本命と言われているのが、住友生命が開発を進めている「バイタリティー」だ。同保険は、南アフリカ金融サービス会社のディスカバリーが全世界で展開する健康増進保険で、日本では住友生命が商品開発・販売を手がける。

　同保険に加入すると、スポーツジムの利用料や健康食品の購入が割引される。さらに、これらの行動をポイント化し、一定数ためることで翌年の保険料が変化する。

　現在はスポーツジムなどのパートナー企業を募ると同時に、各社との連携システムを構築している段階。

　健康食品購入などの割引率は数％と小さなものではなく、「海外をロールモデルにして数十％程度というエッジの効いた割引にしたい」（西野貴智営業企画部次長）と考えている。来夏には住友生命の営業職員３万人を通じて販売する方針だ。

成長の試金石

　話題性が先行している健康増進保険だが認知度は低く、販売の伸びはまだ緩やかだ。今後は認知度の向上と販売拡大が重要テーマとなる。

　特に来年発売する住友生命のバイタリティーは、大手生保として初めて本体の営業部門で販売する商品で動向が注目される。健康増進保険の市場成長を占う試金石となりそうだ。
（鳥羽田継之）