ＤＭＧ森精機はＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）などの専門知識を習得する研究者育成制度を始めた。社員を大学院や有識者のもとに派遣し、２年かけて先端分野６科目を研究させる。工作機械メーカーの同社はＩｏＴ、ＡＩなどが今後の製造業で重要な役割を果たすと判断。製品開発にはこれらを横断的に研究した「スペシャリストの育成が必要」（森雅彦ＤＭＧ森精機社長）だとみて、制度を創設した。

　初年度は、約５０人の中から６人を選んだ。ほぼ全員が修士、英語能力テスト（ＴＯＥＩＣ）満点レベルの開発者という。２年間にわたりＩｏＴ，ＡＩ、ネットワーク、クラウド、ブロックチェーン、英語の６科目の研究に専念する。毎年３５歳くらいまでの社員を対象に募集する。

　７月２４日に行った同制度の拠点「先端技術研究センター」（東京都江東区）の開所イベントで、松島克守センター長（東京大学名誉教授）は、自動車がエンジン車から電気自動車（ＥＶ）に、流通業界が店頭販売からインターネット販売に移り変わっていることを例に、変化対応の重要性などを強調。こうした変革期に「異次元の顧客価値を創造する人材を育てたい」と意気込んだ。

DMG国内生産体制を大改革。加工機の４割を協力会社へ

　ＤＭＧ森精機は日本での工作機械の生産体制を再構築する。２０１８年に協力会社との分業体制を整える。伊賀事業所（三重県伊賀市）での加工は基本性能を高める仕上げや技術蓄積の多い部品に特化し、粗加工などを１０社に委託。伊賀事業所の加工機の４割を協力先に移設する。人員は技術営業や制御開発、保守サービスに振り向ける。１９年までに２工場と部品倉庫を伊賀事業所内に新設し、周辺装置を含めた生産システムの販売と保守を強化する。
＜サービスやソフト開発に重点、２０２５年にＡＩパーツセンターも＞