ホンダがサプライヤーとの一体感を強めている。従来は自社の購買方針を個別に話すことが多かったが、このほど各社を一堂に集めた購買方針説明会を８年ぶりに開催。生産や販売台数などの新たな数値目標には言及しなかったものの、自社グループ内外のサプライヤーとの連携を強める姿勢を示したようだ。自動車業界に押し寄せる大きな変化に対して八郷隆弘社長が掲げる「チームホンダ」を推進し、荒波を乗り切るための布石にも映る。

　「生産や品質への取り組みについて、年初の懇親会よりも具体的な話が聞けた」。４月上旬、東京都内のホテルで開いた購買方針説明会。出席したサプライヤー幹部は、８年ぶりの開催について一定の感触を示す。

　説明会にはサプライヤー幹部ら３００人以上が参加した。ホンダは、複数車種に使う共通部品の開発に関してサプライヤー各社の協力を求めた模様。今後さらに進めることでコスト競争力を高める狙いだ。

　ホンダは２０１２年、世界販売台数を５割増の６００万台に高める目標を掲げた。これに伴って車作りの効率化を求めて、各地に生産拠点を持ちモジュール開発に強いメガサプライヤーとの取引を拡大する方針を打ち出した。ところがこの拡大路線は、主力車種のリコール発生などにより旗を降ろさざるを得なくなった。

　自動運転技術やコネクテッドカー（つながる車）など先進技術の開発競争が加速する中、今後の成長には異業種も含めたグループ内外のサプライヤーとの協業の巧拙が問われてくる。

　購買方針説明は、今回を皮切りに定期的に開く予定だ。松井直人執行役員購買本部長は「今は変化の激しい時代。開発の早い段階からサプライヤーと役割を決めて新しい価値を世に出していきたい」と、サプライヤーと一体での新技術・商品の開発に意欲を燃やす。

　ただ、今回の会合出席者の中には「数値目標の開示がなく、なぜ久々に開催したのかわからない」と指摘する声もあがる。今後、チームホンダとしての協力体制をいかに盤石なものにしていくのか。一層のスピード感が問われそうだ。