山本食品（長野市、山本修社長）は、１２月にそば粉１００％でつくる「十割そば」の専用工場を新設し、稼働する。製粉から袋詰めまでの自動製麺ラインを設け、自社商品やＯＥＭ（相手先ブランド）生産の需要増に応える。健康志向が強い欧米で、たんぱく質の１種であるグルテンが含まれない十割そばが注目されている。国内でも人気が高まり、直近３年は年間２０％ずつ販売が伸びている。物販やイベントなど、町おこしの施設としても活用する考え。

　山本食品は十割そばを、機械で生産する技術を持つ。同社によると同様の「十割そばの専用工場は世界で初めて」（山本社長）。

　長野市に隣接する飯綱町に、約１万６５００平方メートルの用地を取得した。約３３００平方メートルの建屋を設ける。日産能力は、現在比約７０％増の１０トンになる。総投資額は１２億円。製粉、製麺ラインは自社製とソディックの装置を中心に導入する。

　専用工場の建設は供給量の拡大に加え、生産管理を徹底する狙いがある。「二八そば」など小麦粉が含まれる商品と工場を分け、そば以外の材料が誤って混ざるのを避ける。第２期工事では、町おこしにつながるそば店や物販のスペースを設ける意向だ。

　一方、原料のそばの安定調達が課題だとみている。そのため中長期で大学などと連携し、悪天候に強いそばなどの品種改良に取り組む考え。

　山本食品は１９７４年設立。十割そばの機械製麺の独自技術を強みとする。ＯＥＭ生産は原料２５キログラム分といった小ロットを得意とし、取引社数が増えている。売上高は約１１億円。