国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は「石油２０１７」リポートを公表、今後５年の石油市場見通しについて、２０年以降は供給不足となる可能性があると分析した。引き続きメジャーなど大手石油会社は投資を抑制しており、インドや中国など新興国の需要増に供給が追いつかず、原油価格に急騰リスクがあると指摘した。余剰生産能力は１４年ぶりの低水準となり、価格が大幅に押し上げられる可能性があるという。

　ＩＥＡによると、当面の原油価格急騰を予想していない。しかし、１５、１６年に設備投資が世界的に縮小、一方で需要は増加していることから、新規のプロジェクトがすぐに着手されない限り、「供給不足」に陥る可能性は十分にある。想定以上の需要増をけん引するのは新興国。世界の原油需要は１６年から２２年までに日量７２０万バレル増える見通し。増加分の半分は中国とインドという。

　　電気自動車の普及も限定的で、ガソリン車は高水準の販売が続き需要を押し上げる。「短期で原油需要がピークに達するという見方に我々はくみしない」（ＩＥＡのビロル事務局長）と話す。

　一方、最大の供給増が予想されるのは米国で、原油価格が現状の１バレル＝６０ドル前後の水準を維持すれば、軽質タイトオイル（ＬＴＯ、シェール）生産は、２２年までに日量１４０万バレル増加する見通し。

　米国に続きブラジル（同１１０万バレル）、カナダ（同８０万バレル）が続く。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）諸国ではイラク、イランが伸びるが、全体の生産拡大は限定的とみている。世界の産油能力については、２２年までに日量５６０万バレル増加すると予測。ＯＰＥＣ非加盟国が全体の６０％を占めるとの見通しだ。

　ＩＥＡは、「米国は他の産油国よりも、いち早く価格の変化に反応する。原油価格が８０ドルに上昇すれば、米シェール生産が５年間で日量３００万バレル増加することも考えられる」と指摘した。