イビデンは新規事業として、電気自動車（ＥＶ）電池用安全部材の生産を大垣北事業場（岐阜県揖斐川町）で始めた。投資額は数十億円規模。セラミック事業で主力の自動車用粒子状物質減少装置（ＤＰＦ）は、電気自動車（ＥＶ）シフトで市場の縮小を予想する。その代替としてＥＶ電池用安全部材で２０２８年３月期に１００億円超の売り上げを目指す。

ＥＶ電池用安全部材は断熱材を混練したセラミックス材料を繊維にし、焼成せずマット状にする。車載電池の間に挟み、発火などの電池事故の際に被害拡大を防ぐ。

イビデンは国内自動車メーカー２社からＥＶ電池用安全部材を受注しており、１社に供給を始め、もう１社向けも準備中。需要に応じて段階的に生産量も増やす。海外を含め他社にも売り込みを進めている。

大垣北事業場はセラミックス製品の主力工場。従来はＤＰＦも生産していたが、生産効率や市場性を考慮しハンガリーとメキシコの拠点に移管したばかり。その空きスペースにＥＶ電池用安全部材の生産ラインを導入した。

同社は１９７０年代に当時の新規事業として繊維状の断熱材（セラミックスファイバー）の生産を始めた。その要素技術は触媒担体保持材に発展。現在はＤＰＦやシール材を含め、セラミック事業は経営の３本柱の一つになっている。

５カ年の中期経営計画で２８年３月期にセラミック事業で１０００億円の売り上げを目指す。２４年３月期比３・６％増とほぼ横ばいだが、ＤＰＦなどエンジン系製品の落ち込みをＥＶ電池用安全部材などの新規製品でカバーする。