ミズノなどのスポーツ用品メーカーが、スポーツ向けのノウハウを生かした業務用のユニホームやシューズなどのワークウエア事業を伸ばしている。ミズノは２０２３年度のワークビジネス事業部の売上高が前年比１６・５％増の１１４億円に伸長。２７年度には２３年度比約６割増の１８０億円を目指す。福利厚生などの観点から快適なユニホームを求める工場などの需要を捉えており、市場動向を上回る勢いで成長している。（大阪・岩崎左恵）

矢野経済研究所が４月に発表した製造工場など向けのワークウエアや事務服、学校制服などのユニホーム市場（シューズを含まない）の予想によると、２３年度は労働人口の減少などがあるが商品価格の改定が継続し、２２年度比微増の約５０８０億円の見込み。２４年度も横ばいだと予測する。

ミズノは主力の国内スポーツ向け事業が少子化などの影響を受けることを想定し、スポーツ以外の一般生活者向け製品も強化する方針を掲げる。９７年から企業ユニホーム専門部門を設置し、別注での対応をしていたが、１９年にワークビジネス事業部として事業部化した。事業部化に合わせて法人営業部員を１９年には１８年比約４倍の約９０人体制に増強した。

既存のワークウエアが耐久性を重視するのに対し、スポーツウエアの特徴を生かした吸汗速乾性や薄くて暖かい素材を使うほか、動きやすいカッティングのワークウエアやシューズ、膝やアキレス腱のプロテクターなどを開発し、「他社製品と差別化してきた」（ワークビジネス事業部宇野秀和事業部長）。その結果、ワークビジネスに関する売上高は１８年度の約３９億円から５年で約３倍に成長した。

現在も製品開発に力を入れており、ワークウエアは「（ユーザーの）業種に特化して、より動きやすさを突き詰めようとしている」（宇野事業部長）。２４年下期にもユーザーへのヒアリング結果などを製品に反映したい考え。動きやすさだけでなく、機械油などの汚れが落ちやすい加工の開発なども進める。宇野事業部長は「（２７年度売上高目標の）１８０億円など数字が出てきたら一つの事業として柱になったと言える」と意気込む。

同じスポーツ用品メーカーでは、アシックスも安全靴や作業靴などのワーキングシューズに９９年から参入している。スポーツシューズで使う素材をワーキングシューズにも採用しているほか、すべりにくい設計を採り入れるなどスポーツ向けの知見を生かし、既存製品と差別化を図っている。ワーキングシューズの２３年度売上高は前年比２ケタの成長率で伸びているという。

ワークウエアは採用する企業も福利厚生などの観点から快適性などを重視しており、スポーツメーカーによる製品の採用が広がる背景になっているとみられる。環境に配慮した製品も需要があり、繊維製品から繊維にケミカルリサイクルした糸を使ったワークウエアも好評を得ているという。