印刷大手２社は１３日、２０２５年３月期はそれぞれ増収営業増益を見込むと発表した。デジタルビジネス関連が好調なほか、紙の印刷事業の縮小に伴う配置転換といったポートフォリオ改革が寄与する。

ただ、エレクトロニクス事業の営業利益は両社ともに前期比約７％減を予想。フォトマスクは両社ともに通期で好調と見ているが、ＴＯＰＰＡＮホールディングス（ＨＤ）は「半導体パッケージ基板の『ＦＣ―ＢＧＡ』が２４年前半は厳しい」（黒部隆取締役常務執行役員）、大日本印刷（ＤＮＰ）も「黒崎工場（北九州市八幡西区）で５月に稼働予定の有機ＥＬディスプレー製造用メタルマスクの大型品生産ラインの償却費負担が響く」（小島拓也ＩＲ室副室長）という。

両社は環境負荷低減に貢献する商材にも力を入れており、ＴＯＰＰＡＮＨＤは透明バリアーフィルムを使用した軟包装パッケージの欧州市場での普及に期待する。一方、ＤＮＰは電気自動車（ＥＶ）などに搭載するリチウムイオン二次電池の外装材「バッテリーパウチ」の中長期的な伸びを見込む。後工程の新工場も米国で２６年度から稼働予定だが「状況次第で現在検討中の前工程の（米国への工場）進出を先送りにする可能性もある」（小島ＩＲ室副室長）という。