日本株を売買する海外投資家が現物市場と先物市場で異なる動きを見せ、関係者が注目している。日経平均株価が小幅上昇した４月第２週（８―１２日）、海外投資家は現物を買い越す一方、先物は売り越した。１―３月に買い遅れていた海外投資家の一部が現物市場で押し目買いをする一方、早めに日本株を購入していたヘッジファンドは先物市場で利食い売りし、異なる動きにつながったとの見方がある。（山田邦和）

東京証券取引所が発表した主な投資家層ごとの４月第２週の日本株の取引状況（東京・名古屋２市場合計）によると、海外投資家は証券会社に委託して日本株の現物を約５９５５億円買い越した。

証券会社委託の取引全体に占める売買代金で海外勢のシェアは６―７割とされ、日本株の相場動向に与える影響が大きい。２０２３年春以降は企業の資本効率改善を期待した海外資金の流入が膨らみ、日経平均株価が史上最高値を更新する原動力になった。４月第２週も中東情勢の不透明感からで個人投資家が３週ぶりに売り越す中、最終営業日１２日の日経平均は第１週の５日から５３１円４７銭（１・３６％）上昇。海外投資家が相場を買い支えた構図だ。

一方、同じ４月第２週、日本株の先物（日経２２５先物取引）市場で海外投資家は１８７９億円売り越した。売り越しは３月第２週（３月１１―１５日）から５週連続となる。

みずほ証券の菊地正俊チーフ株式ストラテジストは海外投資家の中身が両市場で異なる可能性を指摘する。「現物市場では１―３月に日本株購入が遅れた欧米のロングオンリー（買いポジションのみで運用する）投資家が押し目買いをする一方、先物市場では早めに日本株を買ったマクロヘッジファンドやＣＴＡ（商品投資顧問業者）の利食い売りが出たのかもしれない」（菊池氏）という。

短期の売却であれば近い将来に買い戻しが期待できる。４月第２週は日本株の短期的な上値の重さが意識される局面だった。予想通り相場が下落すれば、「売り」の価格より安い価格で買い戻すことで利益を得られる。

ただ足元の円安で日本株のパフォーマンス（運用実績）はドルベースで悪化している。円安は輸出企業の業績を拡大し日米株にプラスのはずだが「歯止めない円安になるとの見通しが高まれば、外国人投資家にいったん日本株を売る動きが広がる可能性もある」（菊池氏）。

大和証券の坪井裕豪・日米株チーフストラテジストは「円安抑制のために金利を上げることになれば（海外投資家が日本株の持ち高を落とし）株価にも影響が出てくる可能性がある」と指摘する。