キリンビールはスタンダードビールでは１７年ぶりとなる新ブランド「キリンビール　晴れ風」を４月２日に市場投入する。ビール類酒税の２０２６年一本化に向けビールカテゴリーの需要増が期待されており、同社は２６日、主力ブランド「一番搾り」に次ぐ柱として「晴れ風」を発売すると発表した。売り上げの一部を日本の風物詩を支援するため地方自治体に寄付する「晴れ風アクション」を特徴とするが、「一番搾り」とどう棲（す）み分けるかなどが課題になりそうだ。（編集委員・井上雅太郎）

「飲み応えと飲みやすさを両立したおいしさとともに人と社会に良い風を吹かせたい」。堀口英樹キリンビール社長は新ブランドに大きな期待を込めた。「晴れ風」は麦芽１００％原料で、日本産希少ホップ「ＩＢＵＫＩ」を５０％以上使用し、食中酒としてバランスの良い飲みやすさに仕上げた。

日本の各種風物詩を未来に継承するため支援する「晴れ風アクション」は情緒的価値を特徴として、若いＺ世代などに訴求する。第１弾として「桜」をテーマに国内４３地方自治体に販売額の一部（３５０ミリリットル缶で０・５円、同５００ミリリットル缶で０・８円）を寄付する。第２弾は「花火」がテーマになる。

晴れ風」は初年度販売で４３０万ケース（１ケースは大瓶２０本）と「一番搾り」（缶）の３割ほどを計画。２６年ごろの中期的には同半分程度となる７００万ケースほどに引き上げる意向だ。

新ブランドの立ち上げはビールカテゴリー強化が狙いだ。２３年１０月の税制改正で同カテゴリーの税率が下がり追い風が吹く。２６年１０月の一本化でさらに引き下げになるため、需要拡大が見込める。このためビール大手各社によるスタンダードビールやプレミアムビールの拡充が相次ぎ、競争が激化している。キリンも新ブランドで応戦する形だ。

ただ、スタンダードビールで主力「一番搾り」を拡販しながら、同じカテゴリーで第２のブランドを立てるのは簡単ではない。堀口社長が「ある程度のカニバリ（共食い）は起きるだろう」と明かすように、「晴れ風」のすみ分けが大きな課題に上りそうだ。「晴れ風アクション」という情緒的価値が市場拡大につながるだけの商品力を発揮するかどうかは未知数。今後のプロモーション展開によるブランドづくりがカギになる。