ビール類やＲＴＤ（フタを開けてそのまま飲めるアルコール飲料）の低・ノンアルコール化が加速しそうだ。コロナ禍以降にビジネスでの飲酒機会が減り、健康志向や若者のお酒離れが進んだこともあり、深酒が敬遠される傾向が強まっている。このほど厚生労働省は適正な飲酒を呼びかける初めてのガイドライン（指針）を公表した。酒類大手各社はこうした流れに合わせた商品開発や事業展開を進めることになる。（編集委員・井上雅太郎）

厚労省がまとめた「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」は疾病の発症リスクが高まる純アルコール量を示し、適量の飲酒を促している。１日当たりの参考値は男性で４０グラム以上、女性で２０グラム以上。２０グラムはビール中瓶（５００ミリリットル）や日本酒１合（１８０ミリリットル）のアルコール量に相当する。

酒類市場では手軽に酔えるとして９％前後の高アルコールＲＴＤが２０１８年ごろからブームとなり、さらに第三のビールでも９％の高アルコールタイプが相次いで登場した。しかしコロナ禍での外出自粛などを契機に飲酒機会が減少し、若者は会社での飲酒を敬遠したり、あえて飲まない習慣「ソバーキュリアス」が生まれるなど一般の飲酒スタイルが大きく変化。健康志向から低・ノンアル飲料のニーズも高まっている。

アサヒビールは「不適切な飲酒を撲滅し、お客さまがお酒との良い関係を楽しんでいただけるように、２４年以降にアルコール度数８％以上のＲＴＤを発売しない」方針を公表している。お酒を「飲める人」と「飲めない人」が一緒に楽しむ文化「スマートドリンキング」を推進する一環で、販売品目のうちアルコール分３・５％以下の飲料の構成比率を２５年までに２０％に引き上げる。

アサヒほど明確な方針ではないが、同業各社も適正飲酒の啓発と低・ノンアル飲料の拡充を進めている。サントリーは「適量のお酒はコミュニケーションを活発にし、生活に潤いを与える」とし、それだけに「（セミナーなどの）適正飲酒の一層の啓発活動に努める」と強調する。

同社は合わせてノンアル飲料の展開を強化している。ノンアルを「アルコール０・００％のお酒」と定義して、「お酒の持つすばらしい価値をノンアルでも実現する」戦略だ。ラインアップでは「オールフリー」ブランドや「のんある晩酌」ブランドを拡充。魅力を訴求する体験イベント「のんある酒場」を全国各地で展開している。

また、キリンホールディングスの磯崎功典社長は厚労省の適正飲酒ガイドラインについて、「当社の（社会課題を解決する）ＣＳＶ経営に則り、酒類メーカーの責任を果たすための施策に取り組む。今後、日本での酒類の規制が厳しくなることを踏まえて対応していきたい」と述べた。

こうした取り組みの一環でグループ各社の低・ノンアル飲料の販売について、適正飲酒プログラム参加者数や啓発コンテンツ訪問数の目標値を策定・開示している。さらにキリンビールは今春から団体向けの適正飲酒セミナーを常設することを決めており、不適切な飲酒を減らすため消費者への啓発活動を積極的に進める方針だ。

今後も低・ノンアルコール化の流れは強まると見られており、酒類メーカー各社は商品・事業展開での対応が必須になりそうだ。