いすゞ自動車は電気自動車（ＥＶ）トラックの量産を見据え、２０２４年度から投資を本格化する。国内にＥＶトラックの評価・実験施設を設けるほか、販売拠点に充電設備を整備する。藤沢工場（神奈川県藤沢市）の生産体制も強化。２４年度以降、全社の年間設備投資額を２３年度見通しに比べて最大４割増やすことを視野に入れる。国内トラック販売首位のいすゞがＥＶシフトに本腰を入れることで商用車の電動化が一気に進みそうだ。

評価・実験施設は国内の既存拠点に新設する方針で、主力の藤沢工場に設けるとみられる。バッテリー評価設備や馬力など車両の走行性能を測定するシャシーダイナモを導入するほか、耐久性や操縦安定性などを測る総合評価施設を想定する。

いすゞは２３年３月に小型トラック「エルフＥＶ」を発売。現状は少量生産にとどまり、改良を重ねている。国内のＥＶトラック普及期を２７年ごろと見込み、先駆けて実験・評価設備を整える。トラックは用途や環境によって仕様が細かく分かれるため、さまざまな実験・評価に対応する。

いすゞの南真介社長は「電動化投資は必須。自前でやるべきことを絞り、アライアンスも活用して投資とリソースを節減する」とする。同社は２４年度から新中期経営計画を始動。３０年度までに電動化を含めた革新的技術に１兆円を投じる計画で、２４年度からは設備投資を年１５００億―２０００億円程度の水準に引き上げる方針だ。

商用車業界では１７年に三菱ふそうトラック・バスが小型ＥＶトラック「ｅキャンター」を発売。日野自動車も「デュトロＺ　ＥＶ」を市場投入している。