日本鯨類研究所（東京都中央区、藤瀬良弘理事長）は、２０２４年度末をめどに水素燃料電池を搭載した長距離飛行ロボット（ドローン）「飛鳥改５丙２型」を開発する。リチウムイオン電池（ＬｉＢ）を使う現行機種に比べ飛行距離は２倍の２００キロメートル、可搬重量は５倍の１０キログラムにそれぞれ向上できる見込み。飛行距離性能の高さを生かし、将来は鯨類調査観測だけでなく、一般漁船からのドローンによる魚群発見や広域警備、災害救助分野への利用を視野に入れる。価格もその時点で１５００万円程度を目指す。

日本鯨類研究所は南極海などの鯨類調査研究に使う目的で、動力源にＬｉＢを採用したドローンを開発済み。長い距離を追跡するためには飛行距離や耐風性能が重要となるが、同ドローンの飛行距離は２２年に日本新記録の１０４キロメートルを達成している。

新たに開発する機種は、水素燃料電池への換装により一層の性能向上を図る。ＬｉＢとの比較で、単位重量当たりの給電力は水素燃料電池が勝る見込みで、同研究所によると「機体が大きくなるほど、水素燃料電池の方が価格上昇を考えても有利だ」（担当者）という。

ベース機体は完成済みで、今後はＬｉＢを水素燃料電池に付け替えて製作を進める。ベース機体のプロペラ数は左右翼両側に１個ずつの計４個、機体中央後部に１個の合計５個だが、水素燃料電池は翼装着機の数を倍増し８個にすることを検討。航行中の船を含む限られたスペースから、強風時にも離発着できる性能を目指す。