大日本印刷は、２０２３年度からの５カ年で３９００億円以上の事業投資を行う。このうち半導体関連やバッテリーパウチなど注力事業に２６００億円以上投資する。これにより２３年度からの次期中期経営計画の最終年度の２５年度には、営業利益８５０億円、自己資本利益率（ＲＯＥ）は８％以上を達成した上で、早期に株価純資産倍率（ＰＢＲ）１・０倍超を目指す。

９日発表した次期中計の骨子のうち、長期的な財務戦略の中で明らかにした。

成長投資の原資となる営業キャッシュフローは、２７年度までの５年間で４４００億円以上の創出を目指す。政策保有株式の売却で２２００億円のキャッシュを創出し、純資産の１０％未満にするほか、遊休資産の縮減で資産効率の改善を図る。

直近３期の同社ＲＯＥの平均は６・３％となる中、さらなる向上のための施策として５年間で総額３０００億円程度の自己株式取得を計画していることも明らかにした。１回目として、過去最高となる１０００億円の自己株式取得を実施する。

同日、初めて投資家向け説明会に出席した北島義斉社長は「環境、社会、経済がグローバルで変化する中、変化に対応するだけでなく、自社の強みを磨き、非連続で変革を遂げることが必要」と言及。「長期的な目標を強い意志をもって進める必要がある」と達成に向けた意欲を示した。