ＫＧモーターズ（広島県東広島市、楠一成最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）は、開発中の１人乗り超小型電気自動車（ＥＶ）「ミニマム　モビリティ」を２０２５年３月に市場投入する。初年度は３００台の販売を目指す。搭載するバッテリーは国内外からの調達や、協力企業の工場を間借りした自社での生産も視野に入れる。車両は消費税込みの価格で１００万円を切ることを目指す。

ミニマム　モビリティは全長２４５０ミリ×幅１０９０ミリ×高さ１５００ミリメートル。「ミニカー」の区分に該当し、車検が必要ないことから車両の維持費を抑えられる。

家庭用コンセントから充電ができるため、専用設備も不要。現在のコンセプトモデルの航続距離は、５時間の充電で１００キロメートルを達成した。

同社は２２年設立のスタートアップ。通勤などの決まった距離を移動するモビリティーの需要を見込み、超小型ＥＶの開発に特化する。今後は量産を見据えて、バッテリー搭載位置の再考やボディーの軽量化に着手する。楠ＣＥＯは「少人数の小さいスタートアップなのでスピード感を持ってやっていく」と語る。

大手自動車メーカーも短距離移動の需要拡大に合わせて、超小型ＥＶに力を入れている。トヨタ自動車は２１年に２人乗り超小型ＥＶ「シーポッド」を発売。同社子会社のトヨタ車体は「コムス」を手がける。海外では仏シトロエンが「アミ」を投入した。

矢野経済研究所（東京都中野区）によれば、電動ミニカーや超小型モビリティーなどの「次世代モビリティー」は、国内販売台数が２５年に２０年比約２０倍の１万１３５０台まで拡大するとしている。