２０２２年のビール類（ビール、発泡酒、第三のビール）市場は前年比２％増となり、０４年以来、１８年ぶりに前年を上回った。新型コロナウイルス感染拡大による行動制限解除などで業務用を中心に伸びたことで底を打ったが、大手４社の２３年の見通しは前年比２―３％減と縮小を見込む。各社は酒税改正でビールが減税となることを受け、ビールにマーケティングを集中する戦略を打ち出している。（高屋優理）

２２年のビール類市場は、業務用の回復などを受け前年比で増加となり、各社別ではキリンビールが同２％減、サッポロビールが同３％増、サントリーが同５％増、販売金額ベースのアサヒビールが同１０％増となった。サッポロ、サントリー、アサヒの３社は業務用の回復で全体も伸びたが、コロナ禍の巣ごもり需要で伸びたキリンは反動減となった。

ビール類の中でもビールは、２２年に同１４％増となり、全体をけん引。各社別ではキリンが同４％増、サッポロが同１０％増、サントリーが同２６％増、アサヒが主力のスーパードライで同１３％増と、各社大幅増となった。

ただ、キリンホールディングスの磯崎功典社長は、中長期的な見方では「酒類市場の減少のスピードはさらに加速している」と話す。１８年ぶりのプラスとなったものの、基調が回復したのではなく、あくまで特殊要因による一時的な増減とみているようだ。

２３年は大手４社とも、ビール類市場の減少を見込んでいるものの、１０月に実施される酒税改正では、ビールの酒税が２０年に続いてさらに７円下がり、第三のビールが９円上がって、発泡酒と同額になる。ビールと発泡酒、第三のビールの価格差はさらに縮小することから、ビール類の中でもビールは伸びるとみている。

キリンは「一番搾り」、サントリーは「ザ・プレミアム・モルツ」と主力のビールをリニューアル。サッポロは「エビス」で新ラインを立ち上げ、２２年に「スーパードライ」をリニューアルしたアサヒは「アサヒ生ビール」の２５０ミリリットル缶を投入する。サントリーの鳥井信宏社長は「マーケティングをビールに集中する」と話す。

一方、発泡酒や第三のビールは増税などもあり、前年比で７―８％減と大きく減少する見込みだ。結果的にビールが伸びてもビール類全体ではマイナスになるとみられている。ただ、利益率の高いビールのシェアが増すことは、酒類各社にとって追い風ではある。高価格帯商品へのシフトなど、物価高と市場の縮小の中で、いかに利益構造を作れるかがカギを握りそうだ。