ビール大手は１０月１日からビール類（ビール、発泡酒、第三のビール）を値上げする。穀物など原料価格の高騰やアルミニウムなどの資材価格、原油などのエネルギー価格の上昇が止まらず、４社すべてが１０月から足並みをそろえて値上げする。原燃料価格の高騰は足元も止まっておらず、今後も収益への圧迫が続けば、さらなる値上げもありそうだ。（高屋優理）

サントリーホールディングス（ＨＤ）は原材料の市況について、新型コロナウイルス感染拡大前の２０１９年の平均価格と３月の価格を比較し、アルミが約１・９倍、麦芽は約２・１倍、原油価格は約１・６倍上昇していると分析している。２２年１２月期は原材料価格の高騰によるコスト上昇が２００億円に上るとみている。ただ、コスト削減などにより事業利益への影響は１００億円程度に抑えたいとしている。

原材料価格の高騰を受け、サントリービール、サントリースピリッツは、ビール類とＲＴＤ（そのまま飲めるアルコール飲料）の１５６品目を値上げする。ビール類は６３品目で、６―１０％の値上げとなり、ＲＴＤは９３品目が２―６％の値上げとなる。

アサヒビールはビール類１５２品目と国産ウイスキー１０品目で、店頭想定価格で６―１０％の値上げとなる。ビール類の缶商品の値上げは０８年３月以来、１４年７カ月ぶり。アサヒグループホールディングス（ＧＨＤ）は当初、２２年１２月期の原材料高による事業利益での減益要因を４００億円程度と見込んでいた。だが、穀物、資源、原油といずれも価格の上昇が続いていることから、さらに２００億円程度上ぶれると見込み、１０月の値上げに踏み切った。

キリンビールはビール類や輸入ウイスキーなど計２７８品を店頭想定価格で約６―１３％値上げする。キリンホールディングス（ＨＤ）も当初、２２年１２月期に原材料高による事業利益での減益要因を１４０億円とみていたが、市況の上昇を受け、５月に１８０億―２１０億円と見通しを引き上げた。

サッポロビールはビール類とＲＴＤの１２１品目を値上げする。サッポロも当初、事業利益で３０億円の減益要因と見込んでいたが、４８億円に引き上げている。

穀物や資源などの価格上昇は足元も続いており、２２年１２月期はさらなる減益要因の増大も見込まれる。新型コロナウイルスの感染拡大による行動規制が解除され、酒類市場の回復が期待されているものの、収益改善の道筋がなかなか見えない状況だ。各社とも１０月以降のさらなる価格改定は回避したい構えだが、市況が今後どのようになるのか、それにどこまで耐えられるのか、我慢比べの様相を呈している。