矢野経済研究所がまとめた臨床検査薬と臨床機器事業に関する調査によると、２０２１年度の国内企業における同事業規模（推計）は前年度比１４・１％増の１兆２３７８億円だった。一般的な臨床検査薬や機器の販売が２０年度の落ち込みから復調したほか、新型コロナウイルスのＰＣＲ検査や抗原検査の需要が急拡大した。２２年度もコロナ関連の検査需要が続き、好調に推移すると見込んでいる。

国内で臨床検査薬・機器事業を展開する主要企業３５社の事業規模を調査した。事業全体のうち、国内向けは同１５・６％増の６４２７億円、海外向けは同１２・５％増の５９５１億円だった。国内では２０年中ごろから、コロナのＰＣＲ検査、抗原定性検査、抗原定量検査などの検査薬・機器の供給が本格化した。

２２年度の同事業規模は国内が同８％増、海外向けが同１２・４％増、合わせて同１０・１％増の１兆３６３０億円になると予測。為替が円安に傾いており、海外向けの売り上げが大幅に伸長することも想定されるという。