電子部品は来年度に反動減、過剰在庫で経営計画策定は難航へ

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反動減が見込まれるMLCCだが、車の電動化など脱炭素の潮流で中長期では需要拡大トレンドが続く見通し

電子部品の需要が調整局面に入りそうだ。自動車向けを中心に、実需を上回る出荷が続いてきた反動が2022年1―3月以降にも生じるとの見方が浮上。電子部品各社とも23年3月期の経営計画策定は難航しそうだ。

21年内は産業機械向けなどを中心に引き続き旺盛な需要が継続し、複数企業が22年3月期業績予想を上方修正する見通し。自動車向け電子部品では減産の影響を一部受けたが、大部分を占める汎用品への影響は少なかった模様だ。

また、巣ごもり需要の一巡でパソコン向け受注などが減速したが、産業機械や米アップルのスマートフォン新機種向けなどが押し上げた。特に産業機械向け需要は「工場の自動化投資の高まりで、予想以上に伸びている」(大和証券の佐渡拓実チーフアナリスト)。

だが22年4月以降、主要部品の積層セラミックコンデンサー(MLCC)を中心に変調が予想される。モルガン・スタンレーMUFG証券の佐藤昌司アナリストは「自動車分野の需要家がMLCCを多めに確保しようとしている影響が大きい」と指摘する。

佐藤氏の分析では村田製作所、TDK、太陽誘電の3社合計の自動車向けMLCC売上高(ドル換算)が、17年四半期平均値と比べて21年1―3月、同4―6月にいずれも約2・4倍に膨らんだ。世界の乗用車出荷台数は21年1―3月が同0・88倍、4―6月が同0・89倍にとどまるにもかかわらずだ。

コロナ禍によるサプライチェーン(供給網)リスクを回避するため、自動車メーカーの間で在庫水準を引き上げる動きが強まった。こうした状況が1年以上続いた結果、MLCCの在庫水準は一部で6カ月程度まで膨らみ「反動で調整が起きるリスクも高まっている」(佐藤氏)。

半導体・電子部品商社コアスタッフの戸沢正紀社長も「二重、三重発注が起きている可能性がある。21年度内は需要が落ち込む可能性は低いが、来年春以降は急速に状況が変わるかもしれない」との見方を示す。

村田製作所、太陽誘電ともにMLCCが連結営業利益の多くを稼ぎ出し、自動車向けは主力分野の一つ。自動車向けの失速は減益要因になりうる。

とはいえ、ガソリン車に比べてMLCC搭載数が約3倍とされる電気自動車(EV)比率が上昇していることや、高付加価値製品の販売が増えているのも事実。反動減により短期的に需要がピークアウトする公算は大きいが、脱炭素の潮流で中長期では需要拡大トレンドが続く見通しだ。

日刊工業新聞2021年10月26日

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