電子部品の需要が調整局面に入りそうだ。自動車向けを中心に、実需を上回る出荷が続いてきた反動が２０２２年１―３月以降にも生じるとの見方が浮上。電子部品各社とも２３年３月期の経営計画策定は難航しそうだ。

２１年内は産業機械向けなどを中心に引き続き旺盛な需要が継続し、複数企業が２２年３月期業績予想を上方修正する見通し。自動車向け電子部品では減産の影響を一部受けたが、大部分を占める汎用品への影響は少なかった模様だ。

また、巣ごもり需要の一巡でパソコン向け受注などが減速したが、産業機械や米アップルのスマートフォン新機種向けなどが押し上げた。特に産業機械向け需要は「工場の自動化投資の高まりで、予想以上に伸びている」（大和証券の佐渡拓実チーフアナリスト）。

だが２２年４月以降、主要部品の積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）を中心に変調が予想される。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券の佐藤昌司アナリストは「自動車分野の需要家がＭＬＣＣを多めに確保しようとしている影響が大きい」と指摘する。

佐藤氏の分析では村田製作所、ＴＤＫ、太陽誘電の３社合計の自動車向けＭＬＣＣ売上高（ドル換算）が、１７年四半期平均値と比べて２１年１―３月、同４―６月にいずれも約２・４倍に膨らんだ。世界の乗用車出荷台数は２１年１―３月が同０・８８倍、４―６月が同０・８９倍にとどまるにもかかわらずだ。

コロナ禍によるサプライチェーン（供給網）リスクを回避するため、自動車メーカーの間で在庫水準を引き上げる動きが強まった。こうした状況が１年以上続いた結果、ＭＬＣＣの在庫水準は一部で６カ月程度まで膨らみ「反動で調整が起きるリスクも高まっている」（佐藤氏）。

半導体・電子部品商社コアスタッフの戸沢正紀社長も「二重、三重発注が起きている可能性がある。２１年度内は需要が落ち込む可能性は低いが、来年春以降は急速に状況が変わるかもしれない」との見方を示す。

村田製作所、太陽誘電ともにＭＬＣＣが連結営業利益の多くを稼ぎ出し、自動車向けは主力分野の一つ。自動車向けの失速は減益要因になりうる。

とはいえ、ガソリン車に比べてＭＬＣＣ搭載数が約３倍とされる電気自動車（ＥＶ）比率が上昇していることや、高付加価値製品の販売が増えているのも事実。反動減により短期的に需要がピークアウトする公算は大きいが、脱炭素の潮流で中長期では需要拡大トレンドが続く見通しだ。