テレワークが企業の人材育成にともした「黄色信号」の実態

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企業の人材育成に黄色信号がともっている。日本能率協会が企業を対象に実施したアンケートで、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、「人材育成がしにくくなった」と回答する企業が約5割にのぼった。テレワークでのコミュニケーションの難しさが背景にある。

調査は7月20日―8月20日に同協会の法人会員など計5000社を対象に郵送で行った。回答は517社。

コロナ禍が社員や職場に及ぼした影響について「非常に当てはまる」から「まったく当てはまらない」まで7段階で聞いた。「人材育成がしにくくなった」との項目で当てはまると回答した割合が47・9%だった。

「業務上のミスが増えた」などは1割程度と低いが、「社員同士の意思疎通が難しくなった」「上司と部下の意思疎通が難しくなった」が4割と高く、人材育成やコミュニケーションの課題が鮮明になった。

関西経済連合会が実施したテレワーク実施上の課題対応についての調査でも、情報セキュリティーや労働時間の管理については対応が進んでいるが、オン・ザ・ジョブ・トレーニング(OJT)による人材育成やコミュニケーションについては比較的遅れている実態が浮き彫りになった。

日本能率協会KAIKA研究所の近田高志所長は「コミュニケーションや人材育成における問題が広がらないよう社員や管理職層に対するケアが一層重要になる」としている。

日刊工業新聞2021年9月24日

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