ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は、２０２０年度のスマートウオッチの国内販売台数が前年度比１９・９％増の２２９万４０００台とする調査結果をまとめた。１５年度の調査開始以来、５年連続で過去最高を更新。製品の低価格化や健康管理への意識の高まりを追い風に、２１年度は同３１・９％増の３０２万５０００台、２５年度は４９０万台に増えると予測した。

ＭＭ総研は販売増の要因として「スマートウオッチ市場は成長途中であり、買い替え需要よりも新規購入者の方が多いからだ」と指摘。「アップルウオッチＳＥ」や中国メーカーなどが価格の安いエントリーモデルを投入していることも要因とした。コロナ禍に伴う在宅時間の増加による健康意識の高まりも市場拡大の追い風となっている。

２０年度のメーカー別販売台数では、アップルが１２５万台でシェア５４・５％を獲得。２０年９月に「アップルウオッチシリーズ６」に加え、「同ＳＥ」を含めた２機種を発表し、買い換え需要に加え新規顧客の獲得にも成功した。以下、フィットビットがシェア１８・４％、ガーミンが７・３％、中国・華為技術（ファーウェイ）が５・３％で続いた。

同調査は７月にウェブアンケート方式で１５―６９歳の男女２万４４７６人に実施した。